試験研究成果書(環境)
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令和5・指導「雨よけ夏秋ピーマンにおいて低コスト環境制御技術を導入する際に収益が向上する栽培条件」 (PDF 407.7KB)
雨よけ夏秋ピーマンにおいて低コスト環境制御技術を導入する際に、主枝4本仕立てのまま栽植密度を慣行の1. 5倍とすることで27%の増収効果が得られる。損益分岐点となる慣行栽培での10アール当たり収量は、導入面積に応じて約7~9トンである。 -
令和5・指導「小規模ハウスにおける効率的な炭酸ガス局所施用システム」 (PDF 354.8KB)
小型光合成促進機から発生した炭酸ガスを、周囲を農PO、上部をワリフで囲ったチャンバー内に放出し、排気口から15cm離して設置した電動送風機を用いて群落内に展張したダクトに送風することにより、群落内に炭酸ガスを安定的に局所施用することが可能となる。 -
令和5・指導「トマトの雨よけ普通栽培における低コスト環境制御技術導入による増収効果」 (PDF 304.4KB)
トマトの雨よけ普通栽培において、小型光合成促進機、低圧タイプのミストシステム、自動換気装置のみを導入した低コスト環境制御技術を導入することで、25%の増収効果が得られる。このとき、損益分岐点となる慣行栽培での10アール当たり収量は9.0トンである。 -
令和5・指導「複合環境制御によるきゅうりハイワイヤーつる下ろし栽培に適した品種の特性及び作型」 (PDF 299.2KB)
県北地域において、複合環境制御条件下できゅうりハイワイヤーつる下ろし誘引による長期栽培に取り組む場合、品種は「緑華」、作型は1作長期どりが適する。12月以降生育が停滞するため、営利栽培の晩限は11月下旬となる。 -
令和4・指導「りんご園における土着カブリダニ類保護のための下草管理が樹体生育 および果実品質等へ及ぼす影響」 (PDF 395.5KB)
土着カブリダニ類保護を目的として下草を高めに残す管理を実施しても、りんごの樹体生育・果実品質は慣行管理とほぼ同等となる。 -
令和3・指導「りんご土着カブリダニ保護体系における摘果剤、有機リン剤の影響と主要害虫防除効果」 (PDF 570.5KB)
選択性殺虫剤を中心とした防除を実施し、土着カブリダニが定着したほ場では、摘果剤及び7月に有機リン剤1回使用してもカブリダニ類の発生に影響が出にくく、シンクイムシ類、ハダニ類の果実寄生も抑えられる。 -
令和2・指導「土着天敵保護を目的に下草の高刈りを実施するりんご園地に生息するカブリダニ類」 (PDF 658.4KB)
下草の刈り高を高く管理している園地では全ての園地で樹上・下草ともにカブリダニ類が生息し、土着天敵として有効活用が期待できる。下草には全ての園地でマクワカブリダニ、ケナガカブリダニが生息し、ミチノクカブリダニも広く生息する。樹上では、フツウカブリダニ、ケナガカブリダニが優占する園地が多い。 -
令和2・指導「りんご園地における土着カブリダニ類保護のための下草管理」 (PDF 702.9KB)
下草の刈り高を8cmで管理し、選択性殺虫剤を中心とした防除を併せて実施することで、カブリダニ類の生息数が増加し、ハダニ類の発生が抑制される。 -
令和2・指導「土着カブリダニ保護体系を実施するりんご園地におけるリンゴワタムシの防除対策」 (PDF 595.8KB)
リンゴワタムシに効果の高い薬剤を落花期から7月に2回以上使用すると秋期の発生を抑制できる。また、9月以降にリンゴワタムシが発生した場合は、スルホキサフロル水和剤またはクロチアニジン水溶剤を使用すると高い防除効果が得られる。 -
平成28・指導「りんご園地内で土着天敵を維持し、ハダニ類の密度を低く抑える防除体系」 (PDF 222.0KB)
初期から選択性の高い殺虫剤を用いた防除体系を実施すると、カブリダニ類が継続的に維持され、ハダニ類が蔓延しにくくなる。 -
平成26・指導「広域的に葉いもち防除を行った「ひとめぼれ」栽培地域における穂いもち防除を省略した場合の被害発生リスク」 (PDF 177.9KB)
「ひとめぼれ」栽培地域において、箱施用剤による葉いもち防除を広域的に実施し、葉いもち発生量を極めて少なく抑制した地区では、穂いもち防除の有無に関わらず被害発生リスクは低くなる。葉いもち多発圃場がある地区で穂いもち防除を省略すると穂いもち被害発生リスクが高くなり、同地区内の葉いもち少発生圃場でも穂いもちが多発することがある。 -
平成25・指導「施設なすにおける天敵製剤と物理的防除を組みあわせたアザミウマ類・ハダニ類の防除効果」 (PDF 232.2KB)
施設なすにおいて、スワルスキーカブリダニ剤はアザミウマ類の被害を大幅に抑制できるが、これに物理的防除を組みあわせると一層その効果は高まる。ミヤコカブリダニ剤は、スワルスキーカブリダニ剤と同時放飼の場合、なす株上での増殖がほとんど確認されない。 -
平成25・指導「施設ピーマンにおける天敵製剤と物理的防除を組みあわせたアザミウマ類防除効果」 (PDF 263.0KB)
施設ピーマンにおいてスワルスキーと光反射資材織り込み防虫ネットを組みあわせることにより、アザミウマ類の侵入が抑制され、防除回数を削減しても被害果の発生を低減することができる。但し、施設周辺からアザミウマ類が突発的に施設内に大量侵入した場合、光反射資材織り込み防虫ネットを利用しても補完防除が必要になる場合がある。 -
平成25・指導「紫外線カットフィルムが施設ピーマンの作付初期に寄生したミカンキイロアザミウマの密度に与える影響」 (PDF 211.8KB)
紫外線カットフィルムで被覆された施設ピーマンでは、作付初期にミカンキイロアザミウマが寄生していても、その後の発生密度を抑制し、スワルスキーカブリダニ剤のみで防除効果を発現させることができる。 -
平成25・指導「施設パプリカにおける天敵製剤と物理的防除を組み合わせたアザミウマ類防除効果」 (PDF 207.7KB)
施設パプリカにおいて、スワルスキーカブリダニ剤は定着しアザミウマ類に対する防除効果を発現する。また、物理的防除と組みあわせることにより、アザミウマ類の施設内への侵入が多い場合に補完防除を実施するのみで、慣行防除と同等以上の防除効果を発現し、結果として大幅に防除回数を削減できる。 -
平成24・指導「施設ピーマンにおけるスワルスキーカブリダニの放飼条件」 (PDF 138.0KB)
スワルスキーカブリダニ剤によるピーマンのアザミウマ類防除では、5月下旬の放飼が効果的である。放飼時の開花数は1花/株以上とし、放飼後は増殖を促進するため施設内の温度・湿度を好適な条件に維持することが重要である。これらの条件を整えれば、スワルスキーは1回放飼でも防除効果を発現し、被害果の発生を抑制することが可能である。 -
平成24・指導「施設ピーマンにおける光反射資材の害虫侵入抑制効果」 (PDF 55.3KB)
施設ピーマンのハウスサイドに光反射資材を織り込んだ防虫ネットを展張することによりアザミウマ類、アブラムシ類、コナジラミ類の施設内への侵入を抑制できる。また、防虫ネットに紫外線カットフィルムを組みあわせる事により侵入抑制効果はさらに高まる。この資材を展張する事によるピーマン生育への悪影響は認められない。 -
平成24・指導「施設なすにおける光反射資材の害虫侵入抑制効果」 (PDF 142.2KB)
施設なすのハウスの両脇に光反射資材を敷設することによりアザミウマ類、アブラムシ類、コナジラミ類の施設内への侵入を抑制できる。この資材を敷設する事によるなす果実への悪影響は認められない。 -
平成23・指導「促成アスパラガス廃根を用いたレタス圃場のキタネグサレセンチュウ被害軽減技術」 (PDF 237.6KB)
キタネグサレセンチュウ密度の高いレタス圃場に、促成アスパラガス収穫後の廃根株を細断・混和することでレタスのキタネグサレセンチュウ被害を軽減することが出来る。 -
平成22・指導「トマト雨よけ普通栽培の主要害虫に紫外線除去フィルムと防虫網を組み合わせた物理的防除を実施した場合の病害虫の発生」 (PDF 37.9KB)
トマト雨よけ普通栽培の主要害虫に侵入抑制防止効果が認められている紫外線除去フィルムと防虫網(0.4mm目合い)を組み合わせた場合、防除効果は認められるものの、害虫が侵入すると防虫網内で増殖し被害を及ぼすことがある。また、防虫網の展張によって、施設内気温が高くなるとともに、葉かび病の初発が早く蔓延しやすい場合がある。 -
平成20・指導「温湯浸漬処理済み水稲種子の長期保存条件」 (PDF 29.8KB)
温湯浸漬処理済水稲種子を種子水分16%以下、温度15℃以下の条件で保存することにより、長期間(24週まで)発芽率90%以上を維持することが可能である。 -
平成19・指導「レタス腐敗性病害の耕種的防除法」 (PDF 46.8KB)
株間の疎植化、土壌排水対策の実施、レタス残渣の除去、エンバクとの交互作等の耕種的な対策はレタス腐敗性病害(すそ枯病・軟腐病)および灰色かび病の発生軽減に有効である。また、出荷可能株率が向上し慣行栽培と同等の出荷量を確保することができる。 -
平成19・指導「温湯消毒済み種子を循環式ハトムネ催芽器で催芽するとばか苗病の発生が多くなる」 (PDF 27.2KB)
温湯消毒済み種子に循環式ハトムネ催芽器を使用した循環催芽行うと、ばか苗病の発生が多くなるので、静置催芽または蒸気催芽を行う。 -
平成19・指導「里地里山の生き物紹介」 (PDF 95.6KB)
農村環境とそこにすむ生き物への理解を深めてもらうために、県内の里地里山で確認した生き物のうち、農村環境との関係が深いスミレ・トンボ・チョウを取り上げ、画像を交え、里地里山内でよく見られる場所や見分けるためのポイントを解説した学習用プレゼンテーションを作成した。 -
平成19・指導「水田・水路の生き物調査手引き(ver.1)」 (PDF 2.3MB)
岩手県内の水田・水路で見られる主な水生生物について、調査方法や結果のまとめ方などを「調査の手引き」としてとりまとめた。 -
平成18・指導「堆肥を利用した水稲50%減化学肥料代替栽培におけるいもち病の発生リスク」 (PDF 37.2KB)
いもち病の発生量は稲の生育指数と高い相関があり、窒素濃度が高い堆肥を利用した50%減化学肥料栽培では稲の生育指数は概ね化学肥料区並み~小さく推移するため、いもち病の発生リスクの増大はみられない。 -
平成17・指導「県内水田における湛水管理による玄米カドミウム濃度低減効果」 (PDF 52.1KB)
土壌カドミウム含量0.5~3mg/kgの県内水田において、現行対策技術である出穂3週間前から出穂3週間後までの湛水管理により、玄米のカドミウム濃度を低減することを確認した。 -
平成17・指導「割れ籾率の高い水稲種子の温湯浸漬処理による発芽率への影響」 (PDF 23.8KB)
60℃10分の温湯浸漬処理を行うと、割れ籾率(被害粒+咬合不良粒)の多少にかかわらず、発芽率はほぼ90%以上であるが、58℃20分処理で行うと、60℃10分処理及び無処理に比べ発芽率が低下する場合がある。 -
平成17・指導「イムノアッセイによる簡易農薬残留分析の活用法(追補)」 (PDF 61.0KB)
イムノアッセイの適用性を確認した農薬・葉菜類の組み合わせを4件追加する。イムノアッセイを用いて、生産現場で出荷前自主検査を行うことができる。 -
平成17・指導「生分解性マルチ資材の分解特性と分解促進のための鋤込法」 (PDF 47.5KB)
生分解性マルチ資材は、作物収穫後は埋設時期が早いほど、また埋設深さが深いほど分解が促進される。鋤込法としては、作物収穫後出来るだけ早く、高畦栽培では正転ロータリー+プラウ、平畦栽培の場合プラウで出来るだけ深く鋤込む。 -
平成16・指導「イムノアッセイによる簡易農薬残留分析の活用法」 (PDF 250.2KB)
イムノアッセイが適用可能な作物・農薬の組み合わせを11件確認した。玄米・MEPの組み合わせは、本県産作物の安全性評価や農薬適正使用指導手法として活用できる。また、りんご・ TPNの組み合わせは、公定法である機器分析の補完手法としても利用可能である。 -
平成15・普及「早春まきまたは防虫ネットの利用でキャベツの殺虫剤散布を省略できる」 (PDF 37.7KB)
キャベツ栽培において、4月上旬までの定植(早春まき)ではペーパーポット育苗による生育期間の短縮、通常の初夏~夏秋採り栽培では1×1mmの防虫ネットの利用により、殺虫剤の使用を省略できる。 -
平成15・指導「特別栽培農産物(水稲減農薬栽培)に対応した防除体系の組立て」 (PDF 160.0KB)
温湯浸漬法、プール育苗、ケイ酸質肥料の施用など化学農薬代替技術と葉いもち予防粒剤をベースにし、初期害虫、カメムシ、雑草など地域が必要とする防除を組み込むことにより、減農薬栽培(慣行比50%以下)が可能である。 -
平成15・指導「平成15年産水稲種子の温湯浸漬処理による発芽率への影響」 (PDF 20.4KB)
温湯浸漬処理では、割れ籾率の高い種子ほど発芽率が低下する。平成15年産種子は全般に割れ籾率が高いことから、温湯浸漬法による種子消毒は実施しない。 -
平成14・指導「農薬廃液処理装置による水稲種子消毒剤の廃液処理対策と導入条件」 (PDF 23.7KB)
水稲種子消毒剤の廃液は、農薬廃液処理装置を利用して農薬成分濃度を低減させてから、周辺水系に影響が無いように処理後の水を土壌浸透させる(目安:1トンあたり10平米以上の面積)。処理装置を導入する条件は、約3000箱(苗箱数)以上である。 -
平成14・指導「岩手県の防除体系における米の農薬残留」 (PDF 46.5KB)
県の現行の防除体系に沿った農薬使用における米の残留濃度は、出穂直前までの使用であれば概ね検出限界未満となる。また、出穂期以降に使用した場合も、現行の防除体系では残留基準値を越えることはない。 -
平成14・指導「温湯浸漬法による水稲種子消毒」 (PDF 43.4KB)
温湯浸漬法による水稲種子消毒は、本県の主なうるち品種に適用できる。処理の際には設定温度と時間を厳守する。また、塩水選の種子はよく水を切り1時間以内に処理を行うか、風乾済みの種子を用いる。 -
平成13・普及「生分解性プラスチックマルチの特性と選択の目安」 (PDF 40.5KB)
生分解性プラスチックマルチは、ポリエチレンマルチ並みの生育収量を確保でき代替資材として利用できる。資材により特性が異なるので作物に応じた資材を選択することが望ましい。使用後は鋤き込みむことにより、マルチ回収作業は省略でき、後作への影響も少ない。 -
平成13・指導「育苗箱施用粒剤(殺虫成分)の田面水濃度」 (PDF 24.0KB)
育苗箱施用粒剤中の殺虫成分も、殺菌成分と同様に水面施用粒剤に比べて田面水中への成分溶出量は少ない。 -
平成12・普及「ハウス栽培なばなのコナガ防除における性フェロモン剤の使用回数削減(追補)」 (PDF 33.7KB)
ハウス栽培なばな(早春どり)のコナガに対する性フェロモン剤の利用において、同剤の処理は、なばなの収穫終期から逆算しておよそ4か月前の1回で十分な抑制効果が得られる。 -
平成12・指導「イネいもち病の無防除栽培が可能となる立地条件と施肥基準」 (PDF 63.4KB)
慣行並の収量水準を確保して、いもち病無防除栽培が可能となるのは、感染に好適な条件となる水滴保持時間の出現割合が相対的に低い気象条件の地域である。感染に好適な条件となる水滴保持時間の出現割合が相対的に高い地域では、黒ボク土で半量、沖積土で無施肥とした場合に無防除栽培が可能となるが、収量水準は慣行の8割程度である。 -
平成12・指導「葉いもち予防粒剤の育苗箱施用による河川への薬剤成分流出の低減化」 (PDF 49.1KB)
葉いもち予防粒剤の育苗箱施用は、本田期の水面施用に比べ田面水中への成分の溶出が少なく、河川への薬剤成分の流出は、地域の主な防除体系が本田施用から育苗箱施用へ移行することで検出されないレベルに低減することが確認された。 -
平成11・指導「平成11年の夏期高温が農作物に及ぼした影響」 (PDF 174.7KB)
平成11年の7月中旬~8月中旬の異常高温・少雨は、大豆の収量増やぶどうでの糖度向上等のプラスの影響を及ぼした一方、水稲・野菜等において収量・品質低下や病害虫多発等のマイナスの影響を及ぼした。 -
平成10・指導「鋤き込み可能マルチ資材の葉たばこ栽培への適応性」 (PDF 103.5KB)
土壌微生物により分解され、自然環境に対して負荷の少ない鋤き込み可能なマルチ資材の生分解性マルチフィルム「マタービー」について葉たばこ栽培上の適応性が認められた。 -
平成9・指導「きゅうりの無農薬・無化学肥料栽培の収量性」 (PDF 203.2KB)
きゅうりの露地栽培における無農薬・無化学肥料栽培(有機農産物及び特別栽培農産物に係る表示ガイドラインを想定)での収量は慣行対比約60%、無化学肥料栽培では慣行対比82~94%であった。
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岩手県農業研究センター 企画管理部 研究企画室
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