岩手県農業研究センター研究報告 第3号
【報文】岩手県におけるキクわい化病の発生とウイロイドフリー親株の選抜利用による対策
勝部和則・川村武寛・渡辺愛美・佐野輝男
2000年岩手県内の小ギク産地で発生したわい化症状の原因を検討し、その対策として採穂用のウイロイドフリー親株の選抜法を確立した。得られた結果は次のとおりである。
- 一関市、水沢市、江刺市、紫波町および二戸市の小ギク圃場で発生したわい化症状株からリターン・ゲル電気泳動法（R-GE）によってウイロイド様低分子核酸が検出された。このうち、一関市の試料についてDIG標識したキクわい化ウイロイド（CSVd）に相補なRNAプローブを用いてドットハイブリダイゼーション（DBH）に供したところ、CSVdが検出された。このことから、岩手県におけるキクわい化病の発生がはじめて明らかとなった。また、R-GEで検出されなかった試料でもDBHでCSVdが検出され、無病徴感染している事例がみられた。なお、無病徴感染を含み、CSVdの感染を確認した品種は「紅とんぼ」、「入船」、「白舟」、「はるか」、「まなざし」および「やよい」であった。
- CSVdの検定法としてR-GE、DBH、TBH（ティッシュブロットハイブリダイゼーション）を比較したところ、 TBHが最も簡便で、R-GEに比較して高感度であったことから、ウイロイドフリー親株の選抜法として望ましいと考えられた。
- TBHを用いたウイロイドフリー親株の選抜法の実用性を評価するために、伏込み期における検定、生育中の発病状況および収穫後の展開葉での検定を行った。伏込み期にCSVdの感染が確認された株は廃棄し、 CSVdが検出されなかった親株から増殖させた苗を圃場に定植したところ、すべての品種・系統において発病は認められなかった。また、台刈後の株の展開葉の検定では全品種・系統においてCSVdは検出されなかった。
- 以上のことから、TBHによる健全親株の選抜法はキクわい化病の防除対策として実用的な手法であると考えられた。
【報文】岩手県におけるイネ内穎褐変病の発生と被害粒除去
勝部和則・武田眞一
異常高温を記録した1994年、岩手県において水稲のもみに内穎褐変症状が広くみられた。本症状を呈するもみからは黄色のコロニーを形成する細菌が特異的に分離された。
開花期接種により弱い病原性を確認した6菌株を含む13菌株の細菌学的性質を調べ、イネ内穎褐変病細菌 Erwinia ananas 、P.ananas および P.agglomerans と比較したところ、分離細菌を P.ananas と同定した。
岩手県内の発生状況を調査したところ、51市町村で発生を確認し、発生圃場率は75.1%（30～100%）であった。発病穂率は山間部で高い傾向（10～22％）にあり、県平均7.4％であった。しかし、発病度は最大7.9、県平均2.7と軽微であった。品種・出穂期別に発生様相を調査した結果、出穂期の降雨が発病を助長する重要な要因と考えられた。しかし、品種については調査全15品種で発病が認められ、品種間差については明らかでなかった。発病もみ由来の玄米の多くは茶米や死米となったが、これらは1.9ミリメートルの段篩いでほとんど除去された。
以上、岩手県においてイネ内穎褐変病の発生をはじめて報告するとともに、本県のような寒冷地では本病が広く発生しても、収穫後に1.9mmの段篩いで粒厚選別することにより被害粒を除去できることが明らかとなった。
【報文】肢蹄が強健なランドレース種系統豚の造成
藤原哲雄・阿閉博明・佐藤直人・鷲盛 精・仁昌寺 博・小野寺 勉・小松繁樹
ランドレース種の系統造成を平成5年から12年まで7世代にわたって、産肉性と肢蹄の強健性の改良を目的として、雄15頭、雌50頭の集団で閉鎖群によって実施した。
産肉性に関する選抜形質は、1日平均増体重、背脂肪厚、ロース断面積にて、相対希望改良量による制限付きBLUP法により求めた育種価により選抜した。肢蹄の強健性は、外観からの観察により歩様をスコア化し独立淘汰を行った。即ち、産肉能力が上位の個体であっても、肢蹄関連スコアが基準より悪い個体は能力に係わらず淘汰した。
選抜の結果は以下のとおりである。
- 産肉形質並びに肢蹄形質双方を、目標とした方向に改良することができた。産肉形質の基礎世代に対する遺伝的改良量は、DGは、育成雄が54.7g、育成雌が56.5g、BF1が育成雄-0.65、育成雌-0.66cm、BF2が、育成雄-0.59、育成雌-0.59cm、EMが育成雄3.26cm2、育成雌3.30cm2、歩様スコアが、育成雄0.52、育成雌0.55であった。
- 産肉形質の遺伝率推定値はDG、BF1、BF2、EMでそれぞれ、0.4、10.56、0.64、0.35であった。肢蹄形質の遺伝率推定値は、0.2～0.4と中程度であった。歩様スコアと産肉形質の間の遺伝相関は低かった。
- 第7世代の平均近交係数は5.94、平均血縁係数は17.4であった。基礎豚雄13頭、雌50頭のうち、第7世代の集団構成に寄与したのは雄13頭、雌33頭であった。
以上のことから、産肉性と肢蹄の強健性を選抜形質とした豚の閉鎖群育種が可能であることが確認された。
【報文】岩手県南部の非アロフェン質黒ボク土に対する地域内家畜ふん堆肥の多量施用効果
小野剛志・佐藤 喬・菊池謙也
岩手県南部には強酸性で低肥沃な非アロフェン質黒ボク土が広く分布する。一方、地域内の畜産からは家畜ふんが多量に排出され、環境保全的活用が求められる。
地域内堆肥の肥料成分濃度は、鶏ふん堆肥（以下鶏ふん）が最も高く、豚ぷん堆肥（豚ぷん）>牛ふん堆肥（牛ふん）>豚ぷんバーク堆肥（バーク）の順に低下した。肥料成分濃度の高い堆肥は化学肥料、低い堆肥は土づくり効果が期待できた。
多施用効果を見るため本土壌（未耕土）に各堆肥を50、100、200Mgha-1相当量混合し、畑条件培養試験を行った。各堆肥の肥料成分濃度の順にアンモニア態窒素が発生したが、硝酸態窒素の発現は少なかった。培養後の土壌分析では、全ての堆肥で酸性矯正と養分富化効果が見られた。しかし鶏ふんは、100Mg、豚ぷんは200Mgha-1施用で改良目標値を超え、コマツナ出芽試験でも伸長抑制が見られた。これより本土壌（未耕土）への施用可能量は、鶏ふん50Mg、豚ぷん100Mg、牛ふんやバークは200Mgha-1と見られた。
次に、非アロフェン質黒ボク土畑圃場で秋レタス栽培での鶏ふん25と50Mg、豚ぷん50と100Mgha-1の多施用効果を化学肥料100kgNha-1区と比較した。その結果、未耕土と異なりマルチ内土壌での堆肥から発現する無機窒素は、大部分が硝酸態窒素であった。レタスの生育は、化学肥料区が劣って結球せず、収量（全重）は豚ぷん50≒豚ぷん100≒鶏ふん50>鶏ふん25Mgha-1>>化学肥料の順となった。跡地土壌化学性は、堆肥多施用により、CEC、交換性塩基、可給態窒素とリン酸が増大したが、硝酸蓄積より本土壌（畑地）での適正施用量は、鶏ふん、豚ぷんとも50Mgha-1以下と見られた。
以上より、岩手県南部の非アロフェン質黒ボク土は、地域内の堆肥により土壌改良と化学肥料代替が可能であったが、畑地化により適正投入量は低減すると見られた。これらの結果をもとに今後の持続型農業や有機農業における土づくりと物質循環について考察した。
【報文】水稲無カリ栽培が可能となる土壌中カリ蓄積水準
高橋良学・島 輝夫・高橋好範・高橋正樹・小野剛志
近年、コンバインの普及により、水稲収穫時に圃場に稲わらをすき込む農家が増えてきている。稲わらには、水稲によって吸収されたカリの大部分が含まれるため、稲わらのすき込みは、水稲が吸収したカリの多くを圃場に還元することになる。稲わらすき込み農家の増加に伴い、県内の水田土壌中の交換性カリ含量は高まってきている。
土壌蓄積養分の利用は、施肥コスト削減と環境負荷軽減のため、有効な技術であることから、筆者らは交換性カリ含量の異なる圃場でカリ施用量試験を実施した。その結果、土壌中の交換性カリ含量が400mgkg-1以上であれば、水稲無カリ栽培が可能であることを明らかにした。現在、県内水田の20%以上が土壌中交換性カリ含量400mgkg-1のレベルを超えている。
【報文】岩手県内水田土壌における15年間の有機物・施肥管理と土壌化学性の変化
高橋正樹・小野剛志・島 輝夫
岩手県内の土壌環境基礎調査（定点調査）は、昭和54年から5年毎に実施され平成10年までに4巡目を経過した。各定点では15年間の管理方法と土壌の変化傾向のデータが得られた。本報告では、そのうち水田定点355地点での有機物・施肥管理と土壌化学性の変化傾向を取りまとめた。
その結果、有機物施用に関しては、堆きゅう肥施用農家数が減少し、コンバイン使用による稲わら施用農家数が増加する傾向が認められた。堆きゅう肥を施用している個々の農家では施用量が増加する傾向が見られるが、県全体水田での平均施用量は低下傾向にあった。
化学肥料施用に関しては、窒素、リン酸、カリの三要素が減少傾向にあり、土づくり肥料の石灰、苦土、ケイ酸施用量は三要素よりも更に減少傾向が大きかった。減少率が大きかった成分は、窒素、ケイ酸であった。
土壌化学性に関しては、全炭素含量は変化が認められなかったが、全窒素が増大傾向にあり、C/N比が低下するなど土壌有機物の質的変化が示唆された。可給態窒素もこれに合わせて増加傾向が見られた。三要素成分である可給態リン酸及び交換性カリも増加傾向にあるが、リン酸は4巡目で増加が鈍った。石灰は微増傾向にあるがCECも増えているため、土壌pHは低下した。可給態ケイ酸は減少傾向にあった。
【要報】ビタミンA給与を制限した黒毛和種肥育技術
西田 清・太田原健二・小松繁樹・小野寺 勉
近年肉用牛では、試験研究機関や肥育農家において、ビタミンA給与を制限した肥育方法により脂肪交雑を高めることができることが報告されているが、若齢肥育における適正なビタミンA給与方法等については解明されていない。
本試験では、人工授精により繁殖し自然発生した同腹雄去勢双子を材料に用いることにより遺伝的能力の影響を極力排除した形で若齢肥育における適正なビタミンA給与技術について検討した。生後12～21カ月齢期にビタミンAを給与しないと、18カ月齢時にはビタミンA欠乏が原因と思われる食欲不振、四肢の腫脹、視力低下がみられたため、速やかにビタミンAを給与し回復を図る必要がある。早期からビタミンAを制限した場合、肉質は僅かに改善されたが発育が劣る傾向がみられ、収益性は必ずしも高くない。
【要報】南部かしわ雌の長期（5ヶ月）肥育の経済性
太田原健二・仁昌寺 博・小野寺 勉
「南部かしわ」の生産については、これまで雌で16週齢出荷を指標としてきたが、伝統食の食材として利用する場合には肉色などの外観とともに付着脂肪の質が重要となってくる。
そこで、鶏が成熟する産卵開始直前までの5ヶ月齢（20週齢）肥育を行い、産肉性・経済性について調査し、用途別肥育技術を検討した。
その結果、長期肥育することによって脂の乗ったボリュームのある部分肉が生産され、特にモモ肉において赤味の強い鶏肉が生産された。
【要報】副資材（オガクズ）を利用した良質牛ふん堆肥生産技術の確立
佐藤直人・落合昭吾・東 朋也
オガクズを副資材として用いて強制発酵装置による堆肥化を実施し、堆肥化特性を調査した結果、当試験に用いた堆肥化装置の性能として寒冷地でも十分に対応可能なこと、堆肥化の過程では発生する熱により雑草種子、病原菌の死滅またフェノール類の消滅あるいは減少が示唆され、良質堆肥生産のできることが実証された。
【要報】豚の投薬早期隔離離乳（MEW）による慢性疾病の清浄化
藤原哲雄・阿閉博明・鷲盛 精・小野寺 勉
初産豚を対象とした5日齢離乳によるMEWの実施によって、集団としての疾病の感染レベルをGM値で3分の1～2分の1に低下させることができた。また、MEWを実施した豚集団では、投薬と適切なワクチン利用により慣行離乳（28日齢）で衛生状態が維持できる。
5日齢離乳に伴う人工哺育においても子豚の発育は、慣行法に比較し2週齢では劣るが4週齢には慣行法を上回った。発育については、90kg到達日齢、期間中のDGにおいて5日齢離乳のMEWを実施したMD-1区と慣行法との差が無かったが、MEW実施後の28日齢離乳のMD-2区では慣行区を上回っていることから、5日齢の離乳が育成期の発育に何らかの影響を与えている可能性が考えられる。
以上より、MEWにより豚の集団を変換することにより、集団の衛生レベルが向上し生産性の向上が期待されることが示唆された。ただし、子豚育成に係るコストや労力の負担は大きく、一般のコマーシャル農場において適応される技術ではない。しかし、SPF作出に比較するとコストや労力は低く押さえられると考えられるので、SPFに次ぐ清浄化技術として種豚生産農場等で実施するメリットはあると思われる。
【要報】イネ科基幹牧草の草種・品種間の早晩性を利用した収穫適期幅の拡大
増田隆晴・三浦賢一郎・村上勝郎・斎藤節男
イネ科基幹牧草の1番草収穫における作業時期の分散化を図るために、草種・品種の早晩性等の生育特性を利用した収穫適期幅の拡大について検討を行った。結果、岩手県の基幹草種であるOG（オーチャードグラス）及びTY（チモシー）のうち、それぞれ早晩性の異なる品種を導入することで、中標高地では38日、高標高地でも29日間の収穫適期幅が得られ、さらに標高差を取り入れることで最大48日間の適期幅の拡大が可能であった。
また、それぞれの草種に適合するマメ科混播草種・品種について標高別及び利用形態別に検討を行ったところ、中標高地では採草利用でOGとWC（シロクローバ）大葉型品種、TYとWC小葉型品種、兼用利用ではOG、TYともWC中葉型、小葉型両品種で適正なマメ科率を維持した。一方、高標高地では採草利用でOGとWC大葉型品種、TYとRCが有望であったが、兼用利用ではいずれの組合せでも適正なマメ科率を維持することができなかった。
【要報】ソルガムのロールラップ作業体系による収穫調製技術
増田隆晴・斎藤節男・三浦賢一郎
長大型飼料作物ソルガムのロールベールラップサイレージによる収穫調製方法の検討を行ったところ、モーアコンディショナによる刈取、フィルムの3回6層巻きによる密封で調製が可能であった。また、簡易牧草追播機の使用で播種作業が簡素化され、ライ麦（冬作）の収穫後からソルガム播種適期までの短期間にソルガム播種作業を行うことが可能であった。
【要報】酪農経営における撹拌型堆肥化施設の導入指針
佐藤直人
県内に導入された酪農経営におけるふん尿処理施設を調査した。その結果、3方式（スクープ式・密閉縦型式・ロータリー式）の処理施設の堆肥化性能及びコストにおける特徴を明らかにした。この特徴を踏まえて、成牛50～60頭規模の酪農経営体におけるふん尿処理施設導入指針を作成した。
【要報】日本短角種繁殖経営における黒毛和種胚移植の導入効果
小梨 茂・菊池 正・野口龍生・中森忠義・大池裕治
日本短角種にOvsynchを活用した黒毛和種胚移植技術の実用性を調査するともに、同技術を日本短角種繁殖経営に導入した場合の経済的効果を試算した。Ovsynchを活用した胚移植の受胎率は概ね40%で、不受胎であったものも自然交配により、1頭を除き、すべて受胎した。このことから、Ovsynchを活用した胚移植と自然交配の組み合わせは実用性が高いものと判断された。
また、経営収支モデルによる試算の結果、県有種雄牛を父とする胚を移植することを前提とすると、受胎率が30%以上であれば、従来の日本短角種繁殖経営に比べ、経営的なメリットがあることが明らかになった。さらに、現在の技術水準（受胎率40%）では、胚移植経費が8万円以下（受精卵代6万円以下）であれば、県有種雄牛以外を父とする胚を移植する場合でも経営的なメリットが期待できる。
【要報】過剰排卵処理法と経膣採卵法の組み合わせによる胚生産の検討
児玉英樹・千葉 伸・野口龍生・大和 貢・吉川恵郷
我々は同一牛から短期間に多くの胚を生産することを目的にSOVとOPUの組み合わせ比較と野外応用の技術検討を行った。その結果、発情後最初の卵胞波でのOPU-IVFは、FSH前処置の有無にかかわらず1～2個／頭の体外胚生産が可能であった。しかし、その後の過剰排卵処理成績が低下する傾向にあった。
また、SOV-AI後1日目のOPU-IVFは、採取した正常卵子数が3.2±2.9個と少なく胚盤胞発生には至らなかったが、過剰排卵処理成績における正常胚率が向上する傾向を認めた。OPUを野外で応用するための技術検討結果から、生体から回収した卵子は1時間以内に検卵を終了し、IVMD101を用いて卵子をストロー内に充填、37℃に保温し3時間以内に体外受精施設まで輸送することが、その後の発生率を損なわない手法として有効であった。さらに、10%FCS+HanksTCM199培地は、炭酸ガス培養装置がない野外での卵子輸送に応用可能と考えられた。
【要報】酒造好適米品種「ぎんおとめ」の高品質安定栽培法
高橋好範・和野重美・吉田 宏
岩手県の県中北部でも栽培可能な早生の酒造好適米品種「ぎんおとめ」について、心白発現率40％以上で検査等級1等以上を確保することと、70％搗精白米中の粗タンパク質含有率が5.7％以下となることを特に重視して栽培法を検討した。
心白発現率や検査等級、および白米中粗タンパク質含有率等の酒造好適米としての品質を確保するためには目標生育量としてm2当たり籾数で21～29千粒/m2程度とすることが重要であると判断した。これを確保するための施肥法としては、基肥は標肥とし幼形期の栄養診断指標を基に追肥の要否判定を行い、追肥を行う場合には減分期を重点時期とする。
減分期追肥は、幼形期追肥に比較して籾数が低下することや白米中の粗タンパク質含有率をやや上昇させる点で不利であるが、登熟歩合や心白発現率は減分期追肥が有利であることや、障害不稔に対するリスクも考慮して総合的に減分期が有利と判断した。追肥時期を減分期にすることによる粗タンパク質含有率の上昇割合は小さく、も目標m2当たり籾数の範囲内であれば酒造適性基準の範囲内に十分制御可能である。
「ぎんおとめ」の葉色は、「たかねみのり」などに比較してかなり淡いことから、追肥の要否判定の際には注意を要する。品質を重視した刈取り適期は、出穂後の積算平均気温で1,000～1,100℃を確保した頃である。
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このページに関するお問い合わせ
岩手県農業研究センター 企画管理部 研究企画室
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