試験研究成果書（病害虫）

• 令和5・普及「リンゴ黒星病の前年発生園における防除対策」 （PDF 543.1KB）
  リンゴ黒星病に対する花蕾着色期の感受性は開花直前に比べて高い。果面発病は、がく片に生じた病斑が伝染源となり生じる。前年発生園では、花蕾着色期と開花直前に新規系統剤による体系防除を実施する。
• 令和5・指導「アカスジカスミカメ越冬世代幼虫ふ化時期の早期化と草刈時期」 （PDF 259.8KB）
  近年のアカスジカスミカメ越冬世代幼虫のふ化盛期は5月中～下旬と早期化しており、早期化したふ化盛期にあわせて水田畦畔の草刈りを実施した場合、アカスジカスミカメ越冬世代幼虫の密度を低減できる。
• 令和5・指導「水稲品種『銀河のしずく』における斑点米カメムシ類の防除回数」 （PDF 392.6KB）
  水稲品種「銀河のしずく」は割れ籾の発生程度が「ひとめぼれ」と同等であり、斑点米カメムシ類の防除を穂揃期1週間後に1回実施することで斑点米混入率を0.1％以下に抑えることができる。
• 令和5・指導「水稲品種『ひとめぼれ』における割れ籾の発生要因と斑点米カメムシ類の追加防除の要否」 （PDF 262.8KB）
  水稲品種「ひとめぼれ」の割れ籾の発生は、減数分裂期の低温、登熟期間の高温が影響し、両期間の条件が重なった場合は多発する可能性がある。減数分裂期が低温で経過した場合、気象予報を確認し、登熟期間が高温で経過することが予想される場合は、斑点米カメムシ類の追加防除を検討する。
• 令和5・指導「リンゴ褐斑病に対する開花直前散布の防除効果」 （PDF 261.8KB）
  リンゴ褐斑病の一次感染を対象とした重点防除時期（落花期～落花20日後）に加えて、開花直前にテブコナゾール水和剤を選択すると、夏期の早期発生に対する防除効果が認められる。
• 令和5・指導「気象データを用いたリンゴ褐斑病の発生予察法」 （PDF 305.2KB）
  気象データを用いることで、リンゴ褐斑病の一次感染開始日と初発日を推定できる。また、感染開始日が「開花期」に出現した場合、秋期の発生量（「やや多」以上） を予測できる。
• 令和5・指導「畑わさびにおけるエトフェンプロックス粒剤の融雪直後処理の効果」 （PDF 664.2KB）
  融雪直後にエトフェンプロックス粒剤を使用することで、ナトビハムシによる畑わさびの被害を軽減できる。
• 令和5・指導「りんどう『いわて中秋のあい』におけるモザイク病の発生特徴と防除対策」 （PDF 377.7KB）
  りんどう「いわて中秋のあい」の着蕾後の葉に発生する退緑斑紋症状は、キュウリモザイクウイルス（CMV）によるモザイク病の一症状である。モザイク病の多発要因は、媒介虫（有翅アブラムシ）に対する生育期前半（5～6月）の防除圧の低下である。
• 令和4・普及「リンゴ黒星病とモニリア病を同時防除できる重点防除時期『花蕾着色期』」 （PDF 335.2KB）
  リンゴ黒星病の一次感染は花蕾着色期（開花7～10日前）から始まり、開花期～落花期頃に樹上で発病し第二次伝染源となるため、花蕾着色期の防除は必須である。また、花蕾着色期の防除は、モニリア病の葉ぐされ初期病斑の病勢進展も阻止できるので、両病害を同時防除できる重点防除時期である。
• 令和4・普及「リンドウ黒斑病の発生生態と重点防除時期」 （PDF 329.3KB）
  リンドウ黒斑病は、入梅期（7月上旬）から感染が始まり、初発生はフラワーネットに隣接した畦外側の中位葉でみられる。着蕾期（8月）になると、上位葉にも発生し被害をもたらす。例年発生が多いほ場では、早期発生を抑えるため6月下旬にピラジフルミド水和剤を散布すると効果的に防除できる。
• 令和4・指導「クモヘリカメムシによる斑点米被害の特徴」 （PDF 798.7KB）
  クモヘリカメムシの斑点米被害は、口器を刺した跡が目立ち、その位置は縫合部付近が多い。また玄米内部まで加害が見られ、被害部位は白く粉状に変色する。
• 令和4・指導「りんご幼木における急性衰弱症の診断ポイントと改植時での当面の対策」 （PDF 1.1MB）
  JM7台樹を中心に発生する急性衰弱症状の診断は、樹液漏出による外観症状に加えて、形成層の褐変腐敗など内部症状を併せて確認する。改植時での当面の対策として、排水不良園で改植する際には排水対策を講じるとともに、発症例が少ないM.26台樹を植栽する。
• 令和4・指導「転炉スラグを用いた土壌pH改良によるピーマン青枯病の被害軽減」 （PDF 546.6KB）
  ピーマン青枯病発生圃場に転炉スラグを処理し、土壌pHを7.5程度に改良することで、本病の被害を軽減できる。
• 令和4・指導「リンゴ褐斑病の一次感染開始時期の早期化と今後の防除対策」 （PDF 373.9KB）
  リンゴ褐斑病の一次感染開始時期は、従来は主に落花期以降であったが、2017 年以降は開花期に早期出現しており、開花期感染年は秋期になると広域的に発生する傾向である。 これまで一次感染期の防除剤として用いられてきたマンゼブ水和剤は、開花期感染年では防除効果が劣るが 、ジチアノン水和剤は高い効果が認められる。
• 令和4・指導「AIによる病害予測システムによるトマトうどんこ病の発生予測と予測に基づいた防除の実証」 （PDF 807.8KB）
  病害予測システム「プランテクト(R)」のトマトうどんこ病に対する実用性を3か年検証した。その結果、本システムの活用により、防除回数を慣行の7割～4割に低減でき、防除回数が減じても本病の発生を抑制することが可能であった。
• 令和3・指導「大豆種子生産における耐性菌発生リスクを考慮した紫斑病防除体系」 （PDF 896.4KB）
  大豆種子生産における紫斑病の耐性菌管理手法として、耐性菌リスクの低いマンゼブ水和剤を開花25日後頃および開花35日後頃に2回散布する体系が推奨できる。
• 令和3・指導「りんご土着カブリダニ保護体系における摘果剤、有機リン剤の影響と主要害虫防除効果」 （PDF 570.5KB）
  選択性殺虫剤を中心とした防除を実施し、土着カブリダニが定着したほ場では、摘果剤及び7月に有機リン剤1回使用してもカブリダニ類の発生に影響が出にくく、シンクイムシ類、ハダニ類の果実寄生も抑えられる。
• 令和3・指導「ナス果実小陥没症の発生抑制対策」 （PDF 932.5KB）
  県南地域の露地ナス栽培において問題となるナス果実小陥没症は、8月下旬～9月下旬に発生しやすい。本症の発生抑制対策として、7月中下旬、8月中下旬および9月上中旬の計3回、ナス褐色斑点病に効果のある薬剤を散布する。
• 令和2・指導「リンドウ黒斑病に対する数種殺菌剤の防除効果」 （PDF 737.1KB）
  リンドウ黒斑病に対する数種殺菌剤の防除効果を明らかにした。本病に対し、ピラジフルミド水和剤は高い防除効果を示し、イミノクタジン酢酸塩液剤はやや低い防除効果を示す。
• 令和2・指導「水稲出穂期以降のアカスジカスミカメ防除対策（追補2）」 （PDF 550.0KB）
  新規系統剤スルホキサフロル水和剤は、斑点米カメムシ類に対する防除効果が高い。スルホキサフロル水和剤を穂揃期1週間後に茎葉散布したほ場での追加防除時期は、穂揃期2週間後（本剤散布の1週間後）とする。新規系統剤スルホキサフロル水和剤は、斑点米カメムシ類に対する防除効果が高い。スルホキサフロル水和剤を穂揃期1週間後に茎葉散布したほ場での追加防除時期は、穂揃期2週間後（本剤散布の1週間後）とする。
• 令和2・指導「無人マルチローター（ドローン）による薬剤散布特性の把握（追補）」 （PDF 2.8MB）
  無人マルチローター（ドローン）による大豆の紫斑病やマメシンクイガ防除では、茎葉内部への薬剤の付着が劣るため、十分な効果が期待できない。
• 令和2・指導「土着天敵保護を目的に下草の高刈りを実施するりんご園地に生息するカブリダニ類」 （PDF 658.4KB）
  下草の刈り高を高く管理している園地では全ての園地で樹上・下草ともにカブリダニ類が生息し、土着天敵として有効活用が期待できる。下草には全ての園地でマクワカブリダニ、ケナガカブリダニが生息し、ミチノクカブリダニも広く生息する。樹上では、フツウカブリダニ、ケナガカブリダニが優占する園地が多い。
• 令和2・指導「りんご園地における土着カブリダニ類保護のための下草管理」 （PDF 702.9KB）
  下草の刈り高を8cmで管理し、選択性殺虫剤を中心とした防除を併せて実施することで、カブリダニ類の生息数が増加し、ハダニ類の発生が抑制される。
• 令和2・指導「土着カブリダニ保護体系を実施するりんご園地におけるリンゴワタムシの防除対策」 （PDF 595.8KB）
  リンゴワタムシに効果の高い薬剤を落花期から7月に2回以上使用すると秋期の発生を抑制できる。また、9月以降にリンゴワタムシが発生した場合は、スルホキサフロル水和剤またはクロチアニジン水溶剤を使用すると高い防除効果が得られる。
• 令和2・指導「ナス果実小陥没症の発生原因と感受性の品種間差異」 （PDF 2.8MB）
  ナス果実小陥没症は、褐色斑点病菌（Thanatephorus cucumeris = Rhizoctonia solani AG-3TM）の担子胞子感染により生じる。感染から発病までの潜伏期間は6～8日程度である。感受性の品種間差異は認められるが、褐色斑点病の発生が少ない品種でも小陥没症は発生するため、品種の切り替えのみで被害を回避するのは困難である。
• 令和2・指導「レタス根腐病（レース2）の耕種的な被害軽減対策」 （PDF 1.8MB）
  県内で新たに発生が確認されたレタス根腐病（レース2）に対して、本レース耐病性品種「ブルラッシュ」、「シーカー」は実用的な耐病性を有し、被害軽減効果が高い。耐病性品種を栽培しても多発する場合は、転炉スラグによる土壌pH改良技術（改良目標pH7.5）の導入を検討する。
• 令和元・指導「春まきたまねぎ栽培における細菌防除剤の腐敗抑制効果」 （PDF 332.6KB）
  春まきたまねぎ栽培では、適切な殺虫剤散布に加えてオキソリニック酸・ストレプトマイシン水和剤（商品名：マテリーナ水和剤）を散布することにより、効率的に腐敗球率を低下させることが可能である。
• 令和元・指導「春まきたまねぎ栽培のネギアザミウマに対する各種殺虫剤の評価」 （PDF 313.5KB）
  春まきたまねぎ栽培のネギアザミウマに対してプロチオホス乳剤、フロメトキン水和剤1,000倍の効果が高い。
• 令和元・指導「無人マルチローター（ドローン）による薬剤散布特性の把握」 （PDF 414.2KB）
  水稲の斑点米カメムシ類及び小麦の赤かび病防除において、無人マルチローター（ドローン）による薬剤散布は、産業用無人ヘリコプターと同等の防除効果が期待できる。
• 令和元・指導「畑わさびの害虫ワサビルリイロサルゾウムシに対する数種殺虫剤の被害軽減効果」 （PDF 334.0KB）
  ダイアジノン粒剤、シアントラニリプロール粒剤は、ワサビルリイロサルゾウムシによる被害を軽減できる。
• 令和元・指導「カーバムナトリウム塩液剤のきゅうり古株枯死処理によるホモプシス根腐病菌の増殖抑制効果」 （PDF 501.1KB）
  きゅうり栽培打ち切り後ただちにカーバムナトリウム塩液剤（商品名：キルパー）を処理し、すみやかに植物体を枯死させることで 、副次的にホモプシス根腐病菌の根部での増殖を抑制できる。
• 令和元・指導「アブラナ科野菜根こぶ病多発圃場における効果的な被害軽減対策と転炉スラグによる土壌pH改良効果の持続性」 （PDF 621.8KB）
  アブラナ科野菜根こぶ病多発圃場では、土壌処理技術と育苗対策技術の併用が被害軽減に有効である 。また、転炉スラグによる土壌pH改良技術（目標 pH7.5、改良深15cm以上は、処理10年目においても効果が認められることから、持続性の高い被害軽減技術として活用できる。
• 令和元・指導「水稲高密度播種苗移植栽培における葉いもち・初期害虫の防除」 （PDF 537.5KB）
  水稲高密度播種苗移植栽培（播種量：箱あたり乾籾250グラム以上）において、移植時の薬剤側条処理が葉いもち、初期害虫（イネミズゾウムシ、イネドロオイムシ）の防除に有効。
• 平成30・指導「ダイズ紫斑病の新規防除薬剤の評価（追補）」 （PDF 405.4KB）
  ダイズ紫斑病の新規防除薬剤ジフェノコナゾール水和剤、ピリベンカルブ水和剤は紫斑病防除効果が高く、1回散布でも十分な効果が得られる。
• 平成30・指導「モモシンクイガ多発りんご園周辺園地における交信かく乱剤の追加防除の評価」 （PDF 215.0KB）
  慣行の防除によりモモシンクイガの密度が通常に保たれている園地においては、交信かく乱剤による追加防除により被害が発生しない。一方、廃園、管理不良等によりモモシンクイガが多発しているりんご園の周辺園地では殺虫剤防除に加えて交信かく乱剤を設置してもモモシンクイガの被害を防ぐことは困難である。
• 平成30・指導「ピーマンPMMoVL4打破系統（病原型P1,2,3,4）の蔓延と推定される伝搬経路」 （PDF 322.4KB）
  県内のピーマン産地において、トウガラシマイルドモットルウイルス（PMMoV）L4打破系統によるモザイク病が蔓延しつつある。本ウイルスは、発生圃場への人の出入りや機械の共有、苗持ち込み等による汚染土壌の移動に伴い伝搬したと推定される。
• 平成30・指導「春まきタマネギ栽培におけるネギアザミウマ防除対策」 （PDF 288.7KB）
  岩手県の春まきタマネギ栽培におけるネギアザミウマを対象とした適切な殺虫剤の散布間隔は、6月初めより10日間隔（合計6回）～15日間隔（同4回）である。
• 平成29・指導「ダイズ紫斑病の新規防除薬剤の評価」 （PDF 144.6KB）
  ダイズ紫斑病の新規防除薬剤ジエトフェンカルブ・ベノミル水和剤（商品名：ニマイバー水和剤）は紫斑病防除効果が高く、1回散布でも十分な効果が得られる。
• 平成29・指導「ホップにおけるアサノミハムシの被害と防除対策」 （PDF 182.9KB）
  アサノミハムシはホップの萌芽期から見られ、初期生育不良の原因となるが、カルタップ水溶剤、ビフェントリン水和剤で防除できる。
• 平成29・指導「鉄コーティング湛水直播栽培における葉いもち・初期害虫の防除」 （PDF 236.4KB）
  鉄コーティング湛水直播栽培において、播種前の種子処理剤、播種時の土中処理剤の使用が葉いもち・初期害虫の防除に有効である。
• 平成29・指導「アスパラガス株腐病および立枯病の種子伝染とその対策」 （PDF 254.4KB）
  アスパラガスの市販品種において、株腐病および立枯病の種子伝染とその被害が確認された。発病後の対策は困難であるため、無消毒種子を購入する場合は、予防措置として、ベノミル・チウラム水和剤による種子粉衣を必ず実施する。
• 平成29・指導「しその害虫ウリハムシモドキに対する数種殺虫剤の防除効果」 （PDF 226.3KB）
  ペルメトリン乳剤およびジノテフラン水溶剤は、ウリハムシモドキに対して実用的な防除効果がある。
• 平成29・指導「ナス小陥没症の当面の被害防止対策と推定される発生原因」 （PDF 338.2KB）
  県南地域で問題となっているナス果実の小陥没症は、ペンチオピラド水和剤、アゾキシストロビン・TPN水和剤、イプロジオン水和剤の散布により抑制できる。小陥没症の原因は、ナスの葉に発生する褐色斑点病（病原菌：Thanatephorus cucumeris（不完全世代：Rhizoctonia solani））の担子胞子感染により生じるものと推定される。
• 平成29・指導「施設栽培トマトの主要害虫に対する赤色防虫ネットの侵入抑制効果」 （PDF 289.2KB）
  0.8mm目合いの赤色防虫ネットは、アブラムシ類、アザミウマ類、オンシツコナジラミ、ヨトウガ、オオタバコガに対して大幅な侵入抑制効果がある。
• 平成29・指導「転炉スラグを用いた土壌pH改良と耐病性台木の併用によるトマト青枯病の被害軽減」 （PDF 322.3KB）
  目標土壌pH7.5として圃場に転炉スラグを処理するとともに、耐病性台木を併用することによって、トマト青枯病の被害を軽減できる。転炉スラグの処理量は土壌緩衝能曲線を作成した上で決定する。
• 平成29・指導「ほうれんそうを加害するウリハムシモドキおよびネギアザミウマに対する数種殺虫剤の防除効果」 （PDF 320.5KB）
  ほうれんそうを加害するウリハムシモドキおよびネギアザミウマに対する数種殺虫剤の防除効果を明らかにした。
• 平成29・指導「ほうれんそう向け新肥料のホウレンソウケナガコナダニ被害抑制効果」 （PDF 194.9KB）
  新たに市販される、ほうれんそう向けの「ホウレンソウ専用肥料」を用いることで、慣行の有機入り配合肥料に比べて、ホウレンソウケナガコナダニ被害を少なくできる。
• 平成28・普及「りんご樹体内に食入したヒメボクトウ幼虫の効果的な防除方法」 （PDF 215.0KB）
  フェンプロパトリンエアゾル剤を6月上旬までに食入孔に噴射することで、りんご樹体内に食入したヒメボクトウ幼虫による被害を効果的に防ぐことが可能である。
• 平成28・指導「水稲品種『銀河のしずく』のいもち病圃場抵抗性を利用した穂いもち防除の省略」 （PDF 223.4KB）
  「銀河のしずく」はいもち病が発生しにくい品種であり、箱施用剤による葉いもち防除1回で葉いもち及び穂いもちの発生を抑制できるため、穂いもち防除を省略できる。
• 平成28・指導「ホップべと病・うどんこ病の効果的かつ低コストな防除体系」 （PDF 208.0KB）
  ホップ生産において、6月下旬と7月中旬にマンジプロパミド水和剤を散布し、その1週間後の防除は省略する新たな防除体系により、べと病に対して現地慣行防除体系と同等以上の防除効果が得られる。また、毛花開花期～毬花期にテブコナゾール水和剤およびピラクロストロビン・ボスカリド水和剤を散布する新たな防除体系により、うどんこ病に対して現地慣行防除体系と同等の防除効果が得られる。これらの防除法を組み合わせた体系により、現地慣行防除体系と比較して防除経費が低減できる。
• 平成28・指導「水稲出穂期以降のアカスジカスミカメ防除対策（追補）」 （PDF 220.5KB）
  現在使用されている斑点米カメムシ類の主要な防除剤の中で、ジノテフラン水溶剤が斑点米を抑制する期間が最も長い。
• 平成28・指導「りんご園地内で土着天敵を維持し、ハダニ類の密度を低く抑える防除体系」 （PDF 222.0KB）
  初期から選択性の高い殺虫剤を用いた防除体系を実施すると、カブリダニ類が継続的に維持され、ハダニ類が蔓延しにくくなる。
• 平成28・指導「きくの害虫キクヒメタマバエに対する数種殺虫剤の防除効果」 （PDF 300.7KB）
  虫こぶ中のキクヒメタマバエに対するMEP乳剤、プロチオホス乳剤およびエトフェンプロックス乳剤の殺虫活性は高い。
• 平成27・指導「りんご園地におけるヒメボクトウ若齢幼虫の効果的な防除方法（追補）」 （PDF 277.6KB）
  フルベンジアミド水和剤はヒメボクトウ若齢幼虫に対する活性が高く、残効期間が長い。そのため落花期～7月上旬に本剤を散布することで、本種による被害の拡大を効果的に防ぐことが可能である。
• 平成27・指導「たまねぎ春まき作型におけるアザミウマ被害実態と有効薬剤」 （PDF 645.6KB）
  たまねぎ春まき作型ではネギアザミウマによる葉身への被害により収量が2割～4割低下する。このため、防除対策としてプロチオホス乳剤を主体とした薬剤散布を実施する。
• 平成26・指導「大豆害虫マメシンクイガに対する各薬剤の防除適期」 （PDF 271.8KB）
  マメシンクイガに対し最も防除効果の得られる防除時期は、薬剤により異なり、クロラントラニリプロール水和剤は他の剤と比較して適期幅が広い。
• 平成26・指導「水稲品種『ひとめぼれ』におけるいもち病防除と葉いもち・穂いもち発生量の関係および収量に対する影響」 （PDF 257.0KB）
  「ひとめぼれ」では、穂いもち防除を実施しない場合、上位葉での葉いもちの発生量がわずかでも穂いもちが多発し、減収する可能性がある。
• 平成26・指導「広域的に葉いもち防除を行った『ひとめぼれ』栽培地域において穂いもち防除を省略した場合の被害発生リスク」 （PDF 177.9KB）
  「ひとめぼれ」栽培地域において、箱施用剤による葉いもち防除を広域的に実施し、葉いもち発生量を極めて少なく抑制した地区では、穂いもち防除の有無に関わらず被害発生リスクは低くなる。葉いもち多発圃場がある地区で穂いもち防除を省略すると穂いもち被害発生リスクが高くなり、同地区内の葉いもち少発生圃場でも穂いもちが多発することがある。
• 平成26・指導「だいこんキスジノミハムシ多発ほ場での防除体系 （追補）」 （PDF 998.7KB）
  だいこんにおいて、キスジノミハムシ多発時に施用するは種時の粒剤は、テフルトリン粒剤が最も優れており残効も長い。また、生育中の粒剤はダイアジノン粒剤が優れているが、茎葉散布と組み合わせる必要がある。多発条件下では、茎葉散布による防除開始時期が遅れると防除効果が大幅に低下する。
• 平成26・指導「リンドウホソハマキに対する数種殺虫剤の防除効果（追補）」 （PDF 225.8KB）
  フルベンジアミド水和剤およびスピネトラム水和剤ともに、越冬世代羽化盛期とその10日後の2回散布による防除効果は、いずれかの時期の1回散布より高い。第2世代を対象とした場合も、やや効果は低くなるがこれら薬剤の2回散布による防除は有効である。
• 平成26・指導「摘果痕を感染部位とするリンゴ枝腐らんに対する防除薬剤」 （PDF 358.8KB）
  摘果痕を感染部位とするリンゴ枝腐らんに対し、摘果期間中の定期散布において有効な薬剤を選択することにより、他病害との同時防除が可能である。
• 平成25・指導「ホウレンソウ白斑病の病原菌と防除薬剤」 （PDF 350.0KB）
  県内ホウレンソウ産地で問題となっている白斑病の病原菌はStemphylium
  botryosumであり、主要なホウレンソウ品種の中に本病抵抗性の強いものはない。本病防除にはアリエッティ水和剤、アグロケア水和剤、コサイド3000が有効である。
• 平成25・指導「転炉スラグを用いた土壌pH改良によるホウレンソウ萎凋病の被害軽減」 （PDF 348.2KB）
  目標土壌pH7.5、土壌改良深10cmとして転炉スラグを処理することによって、ホウレンソウ萎凋病の被害を軽減できる。転炉スラグの処理量は、土壌緩衝能曲線を作成した上で決定する。
• 平成25・指導「だいこんキスジノミハムシ多発ほ場での防除体系」 （PDF 228.5KB）
  だいこん栽培において例年キスジノミハムシが多発するほ場では、は種時にテフルトリン粒剤を使い、は種20日後から7～10日間隔で3～4回防除を行うことで被害を軽減できる。だいこんキスジノミハムシに適用がある農薬の中で特に効果の高いものはなく、茎葉散布の開始時期と防除間隔の遵守が重要である。
• 平成25・指導「施設なすにおける天敵製剤と物理的防除を組みあわせたアザミウマ類・ハダニ類の防除効果」 （PDF 232.2KB）
  施設なすにおいて、スワルスキーカブリダニ剤はアザミウマ類の被害を大幅に抑制できるが、これに物理的防除を組みあわせると一層その効果は高まる。ミヤコカブリダニ剤は、スワルスキーカブリダニ剤と同時放飼の場合、なす株上での増殖がほとんど確認されない。
• 平成25・指導「施設ピーマンにおける天敵製剤と物理的防除を組みあわせたアザミウマ類防除効果」 （PDF 263.0KB）
  施設ピーマンにおいてスワルスキーと光反射資材織り込み防虫ネットを組みあわせることにより、アザミウマ類の侵入が抑制され、防除回数を削減しても被害果の発生を低減することができる。但し、施設周辺からアザミウマ類が突発的に施設内に大量侵入した場合、光反射資材織り込み防虫ネットを利用しても補完防除が必要になる場合がある。
• 平成25・指導「紫外線カットフィルムが施設ピーマンの作付初期に寄生したミカンキイロアザミウマの密度に与える影響」 （PDF 211.8KB）
  紫外線カットフィルムで被覆された施設ピーマンでは、作付初期にミカンキイロアザミウマが寄生していても、その後の発生密度を抑制し、スワルスキーカブリダニ剤のみで防除効果を発現させることができる。
• 平成25・指導「施設パプリカにおける天敵製剤と物理的防除を組みあわせたアザミウマ類防除効果」 （PDF 207.7KB）
  施設パプリカにおいて、スワルスキーカブリダニ剤は定着しアザミウマ類に対する防除効果を発現する。また、物理的防除と組みあわせることにより、アザミウマ類の施設内への侵入が多い場合に補完防除を実施するのみで、慣行防除と同等以上の防除効果を発現し、結果として大幅に防除回数を削減できる。
• 平成25・指導「りんご園地におけるヒメボクトウ若齢幼虫の効果的な防除方法」 （PDF 272.2KB）
  りんご園地におけるヒメボクトウ若齢幼虫の防除適期は、羽化数が増加する7月上旬である。この時期にフルベンジアミド水和剤を散布することで、本種による被害の拡大を効果的に防ぐことが可能である。
• 平成24・指導「水稲出穂期以降のアカスジカスミカメ防除対策」 （PDF 110.3KB）
  穂揃期約1週間後に薬剤散布し、散布後おおむね1週間以内（残効期間内）に畦畔草刈を実施すると、アカスジを水田内に定着させずに斑点米被害を低く抑えることができる。穂揃期1週間後にジノテフラン剤を茎葉散布した圃場において追加防除が必要な場合には、穂揃期3週間後に茎葉散布することで斑点米被害を低く抑える。
• 平成24・指導「ダイズ害虫ウコンノメイガの要防除水準」 （PDF 23.3KB）
  本県におけるウコンノメイガの要防除水準を、7月第6半旬の1茎あたり葉巻数3個以上と設定する。
• 平成24・指導「キュウリ黒星病に対する感受性の品種間差異」 （PDF 115.4KB）
  現在県内主要産地で栽培されているキュウリ品種の中に、黒星病抵抗性の強いものはない。なお、試験に供試した品種のうち「フリーダム露地1号」「北輝皇113」「大望II」は、本病に弱いと推定される。また、ブルーム台木の「黒ダネ南瓜」に接
  ぎ木しても、本病の発病抑制効果は得られない。
• 平成24・指導「施設ピーマンにおけるスワルスキーカブリダニの放飼条件」 （PDF 138.0KB）
  スワルスキーカブリダニ剤によるピーマンのアザミウマ類防除では、5月下旬の放飼が効果的である。放飼時の開花数は株あたり1花以上とし、放飼後は増殖を促進するため施設内の温度・湿度を好適な条件に維持することが重要である。これらの条件を整えれば、スワルスキーは1回放飼でも防除効果を発現し、被害果の発生を抑制することが可能である。
• 平成24・指導「施設ピーマンにおける光反射資材の害虫侵入抑制効果」 （PDF 55.3KB）
  施設ピーマンのハウスサイドに光反射資材を織り込んだ防虫ネットを展張することによりアザミウマ類、アブラムシ類、コナジラミ類の施設内への侵入を抑制できる。また、防虫ネットに紫外線カットフィルムを組みあわせる事により侵入抑制効果はさらに高まる。この資材を展張する事によるピーマン生育への悪影響は認められない。
• 平成24・指導「施設なすにおける光反射資材の害虫侵入抑制効果」 （PDF 142.2KB）
  施設なすのハウスの両脇に光反射資材を敷設することによりアザミウマ類、アブラムシ類、コナジラミ類の施設内への侵入を抑制できる。この資材を敷設する事によるなす果実への悪影響は認められない。
• 平成24・指導「リンドウホソハマキに対する数種殺虫剤の防除効果」 （PDF 21.7KB）
  リンドウホソハマキに対する数種殺虫剤の防除効果を明らかにした。本種に対する高い効果が以前に確認されているペルメトリン水和剤は比較的効果が低く、スピネトラム水和剤およびフルベンジアミド水和剤の防除効果は高い。
• 平成24・指導「ヒエを加害するイネヨトウの越冬世代羽化消長とBT剤による防除時期」 （PDF 199.7KB）
  イネヨトウの越冬世代羽化盛期とフェロモントラップへの誘引盛期はほぼ一致する。また、BT剤は越冬世代羽化揃期(羽化盛期から1半旬後)とその7日後の2回散布で比較的効果が高い。
• 平成23・指導「アカスジカスミカメの斑点米形成時期」 （PDF 40.7KB）
  アカスジカスミカメ成虫による斑点米形成時期は穂揃期7日後より穂揃期35日後まで長期に及ぶ。このため、穂揃期7日後以降は水田内のアカスジカスミカメ密度を長期にわたり低く維持する必要がある。
• 平成23・指導「岩手県のリンゴ園地に生息するカブリダニ類」 （PDF 44.4KB）
  岩手県内のリンゴ園地に生息するカブリダニ類の主要種はケナガカブリダニ、フツウカブリダニ、およびミヤコカブリダニであった。これらカブリダニ類は8月以降に多く観察された。
• 平成23・指導「転炉スラグを用いた土壌pH改良によるキュウリホモプシス根腐病の被害軽減」 （PDF 291.5KB）
  目標土壌pH7.5、土壌改良深10cmとして転炉スラグを処理することによって、キュウリホモプシス根腐病の被害を軽減できる。転炉スラグの処理量は、土壌緩衝能曲線を作成した上で決定する。
• 平成23・指導「促成アスパラガス廃根株を用いたレタス圃場のキタネグサレセンチュウ被害軽減技術」 （PDF 237.6KB）
  キタネグサレセンチュウ密度の高いレタス圃場に、促成アスパラガス収穫後の廃根株を細断・混和することでレタスのキタネグサレセンチュウ被害を軽減することが出来る。
• 平成23・指導「雑穀品目別主要病害虫の被害様相と発生時期」 （PDF 784.3KB）
  雑穀品目別（アワ、キビ、タカキビ、ヒエ、ハトムギ）の主要病害虫とその被害様相と発生時期を明らかにした。
• 平成22・普及「イプコナゾール・銅水和剤による水稲種子の大量消毒法」 （PDF 165.4KB）
  イプコナゾール・銅水和剤7.5倍液の乾燥種子重量当たり3%量吹き付け処理は、ばか苗病や細菌病類等に効果が高く、催芽時の芽の動きが若干遅くなるものの、苗の生育への影響も認められないことから、大型の種子消毒機械に適用できる。
• 平成22・普及「平成23年度岩手県病害虫防除指針に採用した主な殺虫剤、殺菌剤」 （PDF 23.0KB）
  平成23年度の岩手県農作物病害虫・雑草防除指針の改訂に伴い、新規に採用した殺虫剤と殺菌剤の概要を示した。
• 平成22・指導「7～8月の高温がアカスジカスミカメの発生に及ぼす影響」 （PDF 98.0KB）
  アカスジカスミカメ第2世代孵化盛期の早い（北上で8月5日以前）高温年は第2世代成虫の発生が早まり、7月や8月上旬の発生が少なくても8月下旬以降は本田における発生密度が増加する可能性が高いため、追加防除等の対策が必要である。
• 平成22・指導「ダイズ害虫ウコンノメイガに対する薬剤防除効果」 （PDF 60.9KB）
  ウコンノメイガに適用のある薬剤はいずれも若中齢幼虫には卓効があるが、終齢幼虫に対しては防除効果が低下するため、防除時期が遅れないように注意する。
• 平成22・指導「マルチプライマーPCR法による3種シンクイムシの種識別」 （PDF 125.3KB）
  スモモヒメシンクイとナシヒメシンクイの幼虫およびりんごの最重点防除害虫であるモモシンクイガ幼虫を簡易、迅速、確実に識別できるPCRプライマーを開発した。
• 平成22・指導「モモシンクイガに対する各種殺虫剤の防除効果」 （PDF 20.5KB）
  モモシンクイガが多発しているりんご園地において、新規殺虫剤を含めた数種殺虫剤の食入防止期間を明らかにした。
• 平成22・指導「トマト雨よけ普通栽培の主要害虫に紫外線除去フィルムと防虫網を組み合わせた物理的防除を実施した場合の病害虫の発生」 （PDF 37.9KB）
  トマト雨よけ普通栽培の主要害虫に侵入抑制防止効果が認められている紫外線除去フィルムと防虫網（0.4mm目合い）を組み合わせた場合、防除効果は認められるものの、害虫が侵入すると防虫網内で増殖し被害を及ぼすことがある。また、防虫網の展張によって、施設内気温が高くなるとともに、葉かび病の初発が早く蔓延しやすい場合がある。
• 平成22・指導「キュウリ黒星病防除薬剤の評価」 （PDF 120.9KB）
  チオファネートメチル耐性キュウリ黒星病が県内主要産地で確認されたことから、本剤耐性菌に対する各種薬剤の防除効果を評価した。本病被害が見られる地域では、べと病や斑点細菌病との同時防除を考慮して、防除指針記載の本病に対する効果が◎～○の薬剤を効果的に利用した、予防散布を基本とした防除計画を立案する必要がある。
• 平成21・普及「デンプン水和剤を用いたリンゴハダニの防除方法」 （PDF 108.4KB）
  落花期と落花10日後にデンプン水和剤を散布することによって、慣行のオサダンフロアブル落花期散布にやや劣るものの、リンゴハダニに対する充分な防除効果が確認された。また秋口のデンプン水和剤2回散布は、効果的に越冬卵を減らすことが確認された。
• 平成21・普及「リンゴすす斑病の発生が多い園地における防除対策」 （PDF 25.7KB）
  リンゴすす斑病の発生が例年多い園地では、8月上旬にトリフロキシストロビン水和剤、9月中旬（最終散布）にフルオルイミド水和剤、キャプタン水和剤およびキャプタン・ホセチル水和剤のいずれかを選択することにより,効果的に防除できる。
• 平成21・普及「平成22年度岩手県病害虫防除指針に採用した主な殺虫剤、殺菌剤」 （PDF 22.3KB）
  平成22年度の岩手県農作物病害虫・雑草防除指針の改訂に伴い、新規に採用した殺虫剤と殺菌剤の概要を示した。
• 平成21・指導「簡易検定法によるホウレンソウ萎ちょう病の耐病性評価」 （PDF 18.3KB）
  ほうれんそう23品種の萎ちょう病耐病性について簡易検定法により比較検討した。その結果、スライダーセブン、アリゾナ、NX-SP112、SP165、YP518 の耐病性は「やや弱」であり、夏どり・初秋どり用品種としては実用性が低い。
• 平成21・指導「いちご主要品種における萎黄病耐病性の品種間差異」 （PDF 142.8KB）
  本県で主要ないちご品種の萎黄病耐病性を比較したところ、四季成り性品種では、耐病性が強い順に「エッチエス-138」＞「なつあかり」＞「デコルージュ」であった。一季成り性品種については、耐病性が強い順に「紅ほっぺ」＞「さちのか」＞「とちおとめ」であった。
• 平成21・指導「スイートコーンにおけるアワノメイガ防除適期および生物農薬（BT水和剤）の防除効果」 （PDF 40.5KB）
  スイートコーンにおけるアワノメイガの防除開始時期は、第1世代孵化盛期であり、岩手県中部では6月6半旬～7月1半旬と推定される。また、生物農薬（BT水和剤）3回散布によりアワノメイガへの防除効果が認められるが、化学合成農薬2回散布と比較して効果は同等かやや低い。
• 平成21・指導「リンドウ褐斑病の発生生態と防除対策（追補）」 （PDF 83.3KB）
  リンドウ褐斑病の第一次伝染源は、前年罹病残さである。葉面濡れ時間が感染の制限要因であり24時間では感染せず、長時間の濡れを必要とする。感染温度は15～25℃である。潜伏期間は、感染後の温度が25℃では約14日間であり、温度が低いと長くなる。罹病葉上には無色、箒状の胞子体を形成し、雨滴とともに分生子が分散する。
• 平成21・指導「リンドウ炭疽病の薬剤防除適期」 （PDF 21.1KB）
  リンドウ炭疽病は、7月上旬頃から発生し、梅雨期間中に発病増加する。本病の薬剤防除適期は側芽が発生する期間（イーハトーヴォでは6月上旬～下旬）である。
• 平成21・指導「アシグロハモグリバエに対する各種殺虫剤の効果」 （PDF 18.3KB）
  県内各地で発生し、難防除害虫として認識されつつあるアシグロハモグリバエに対し、効果が期待できる薬剤を選択した。
• 平成20・普及「リンドウの育苗中に発生する苗腐敗症の発生生態と薬剤防除対策」 （PDF 35.3KB）
  リンドウの苗腐敗症は、本葉の斑点だけでなく、苗立ちの不良と欠株、子葉の褐変を引き起こす。イプロジオン水和剤（ロブラール水和剤）による種子浸漬処理は、本症状による欠株および腐敗苗の発生を防止するのに有効である。本葉の斑点発生を防止するためには、本剤で種子浸漬するとともに、本葉2対目が出始める時期に本剤を散布する。
• 平成20・普及「平成21年度岩手県病害虫防除指針に採用した主な殺虫剤、殺菌剤」 （PDF 16.6KB）
  平成21年度の岩手県農作物病害虫・雑草防除指針の改訂に伴い、新規に採用した殺虫剤と殺菌剤の概要を示した。
• 平成20・指導「水稲種子消毒用生物農薬の防除効果」 （PDF 29.7KB）
  生物農薬は、ばか苗病に対して催芽時処理で最も安定した防除効果が得られる。一方、出芽時及び育苗初期の低温により、主な種子伝染性病害に対する防除効果が低下する。また、本田移植後のばか苗病に対する発病抑制効果が低い。
• 平成20・指導「アカスジカスミカメに対する地域一斉防除が有効となる防除時期」 （PDF 93.0KB）
  薬剤防除を検討している地域の穂揃期の幅が7日以内の場合、半数の圃場が穂揃期に達した時期の約7日後に一斉防除を実施することにより、斑点米被害を抑えることが可能である。ただし、出穂した水田雑草（ノビエ、シズイ、ホタルイ類）が確認される圃場では、1回の防除では斑点米発生を抑えるのは困難なので、除草を徹底する。
• 平成20・指導「ダイズ紫斑病の効率的な薬剤防除体系」 （PDF 42.8KB）
  アミスター20フロアブルは、ダイズ紫斑病に対して効果が高く、1回散布での防除が可能である。その他の薬剤は、1回散布では効果が不十分な場合があるので防除適期である開花20～40日後（若莢期～子実肥大期）の範囲内で他剤との組み合わせによる2回散布が望ましい。1回目散布と2回目散布の散布間隔は10日程度とする。
• 平成20・指導「生物農薬（BT水和剤）によるアワノメイガ防除条件下でのアワの生育特性から見た適正播種量と作期」 （PDF 28.3KB）
  生物農薬（BT水和剤）によるアワノメイガ防除条件下ではアワをアール当たり10～20グラム条播することにより、間引きを実施しなくても安定した苗立ちが確保でき、無農薬栽培よりも3割以上の高い収量が得られる。
• 平成20・指導「県内主要りんご産地におけるナミハダニの薬剤抵抗性性実態を踏まえた殺ダニ剤使用体系」 （PDF 29.6KB）
  県内主要りんご産地から採取したナミハダニの薬剤抵抗性の実態を調査し、その結果をふまえて殺ダニ剤の使用体系を改訂した。
• 平成20・指導「トマトすすかび病とCf-9品種を侵す葉かび病（新レース）の新奇発生と診断のポイント」 （PDF 200.0KB）
  トマトすすかび病とCf-9品種を侵すトマト葉かび病（新レース）の新奇発生が確認された。すすかび病と葉かび病は症状が酷似し、病徴に基づく判別は困難であるため、生物顕微鏡下で分生子を観察して区別する。
• 平成20・指導「ホウレンソウ萎凋病に対するクロルピクリン錠剤の低薬量処理法」 （PDF 30.4KB）
  難透過性フィルム（商品名：バリアスター）を被覆資材として用いることにより、クロルピクリン錠剤を2割削減しても通常の処理量と同等の防除効果が期待でき、土壌消毒コストも削減できる。
• 平成20・指導「等温遺伝子増幅法（ICAN法）を用いたキクわい化病の簡便な検定法」 （PDF 145.5KB）
  キクわい化病の検定法において、つまようじで調製した試料をCycleave ICAN CSVd Detection Kit（ICAN法）に供することで、特別な実験設備を必要とすることなく検定することができる。本法の検出精度は従来の検定法（RT-PCR法）と同等であり、10検体当たりおよそ1時間30分で検定することができる。
• 平成20・指導「リンドウこぶ症の発生実態調査に基づく当面の発生防止対策」 （PDF 32.5KB）
  圃場内におけるこぶ症株の発生は、「リンドウ圃場」や「未舗装道」が隣接する畦畔際に発生が多い。畦畔に沿って明きょを設置している側からの発生は認められない。ササリンドウやその種間交雑種では、発生頻度が低い。当面の発生防止対策として、発生リスクが高い畦畔隣接環境を有する圃場にリンドウを定植する際には、畦畔とリンドウ定植畦との距離を離すとともに、畦畔際への明きょの設置や、ササリンドウ及びその種間交雑種の配置を行う。
• 平成19・普及「畑わさびにおけるナトビハムシの生態と薬剤防除」 （PDF 173.0KB）
  ナトビハムシによる畑わさびの被害様相として、春期には幼虫により花茎や葉柄の中が食害され、秋期には新成虫による葉柄や葉の食害がみられた。また、本種に対する薬剤防除方法を検討した結果、成虫発生時期にエトフェンプロックス粒剤を10アール当たり3kg施用することにより、被害を回避できる。
• 平成19・普及「平成20年度岩手県病害虫防除指針に採用した主な殺虫剤、殺菌剤」 （PDF 21.9KB）
  平成20年度の岩手県農作物病害虫・雑草防除指針の改訂に伴い、新規に採用した殺虫剤と殺菌剤の概要を示した。
• 平成19・指導「トリコデルマ・アトロビリデ水和剤（商品名：エコホープDJ）の効果的な使用方法」 （PDF 25.4KB）
  エコホープDJの催芽前～催芽時処理は、苗立枯細菌病、もみ枯細菌病、ばか苗病に対して防除効果がある。特に催芽時処理が安定した防除効果が得られる。
• 平成19・指導「オリサストロビン粒剤のは種前床土混和およびは種時覆土前散布のいもち病に対する効果的な使用方法」 （PDF 29.0KB）
  オリサストロビン粒剤のは種前床土混和およびは種時散布は、育苗期および本田期の葉いもち防除効果が高いが、本田期では移植当日散布より残効がやや短く、穂いもちに対しては防除効果が期待できない。またこの使用方法はトリコデルマ・アトロビリデ水和剤による種子消毒の防除効果を低下させる。
• 平成19・指導「メトミノストロビン剤250 グラムの省力散布による穂いもちに対する防除効果（追補）」 （PDF 29.4KB）
  短辺が80メートル以下の1ヘクタール以下の面積でのメトミノストロビン剤250グラムの動力散布機を用いた畦畔からの散布は、穂いもちに対してメトミノストロビン1キロ粒剤の動力散布機とナイアガラホースを使用した散布と同等の防除効果が得られ、散布労力の省力化が図られる。
• 平成19・指導「岩手県におけるカスガマイシン耐性もみ枯細菌病菌の発生」 （PDF 26.5KB）
  平成19年に水稲育苗期および本田期にカスガマイシンに耐性を示すもみ枯細菌病菌が県内に広く分布することを確認した。また耐性菌を接種した種子にカスガマイシンの覆土前散布を行うと無防除より発生を助長することを明らかとした。耐性菌に対する防除対策として種子予措と育苗時の温度管理、プール育苗等の耕種的防除法を徹底する。
• 平成19・指導「アカスジカスミカメ越冬世代幼虫の密度低減に効果的な草刈時期」 （PDF 38.3KB）
  アカスジカスミカメ越冬世代幼虫の密度低減に効果的な畦畔草刈時期の目安は孵化盛期の前後5日間である。また、平年の越冬世代幼虫孵化盛期は県中南部が6月上旬、県北・山間部が6月中旬である。
• 平成19・指導「生物農薬『BT水和剤』を用いたアワノメイガ防除」 （PDF 37.3KB）
  BT水和剤1000倍をアワノメイガ第1世代の孵化開始期から孵化盛期に7～10日間隔で2回散布することにより効率的に防除することができる。
• 平成19・指導「ブルーベリーの新病害『バルデンシア葉枯病』の発生」 （PDF 94.3KB）
  ブルーベリーの葉に輪紋状の葉枯れを生じ、後に早期落葉する症状が発生した。病原は、国内初確認の糸状菌Valdensia heterodoxaであり、バルデンシア葉枯病と命名した。本病の診断は、ルーペ等を用いて病斑上の分生子の有無を確認する。
• 平成19・指導「キュウリホモプシス根腐病防除を目的としたクロルピクリンくん蒸剤（商品名：クロルピクリン錠剤）の畦立てマルチャーを用いた簡便な処理方法」 （PDF 132.7KB）
  クロルピクリンくん蒸剤（商品名：クロルピクリン錠剤）をキュウリホモプシス根腐病の防除薬剤として使用する場合、畦立てマルチャーを用いることによって、土壌消毒・畦立て・マルチ被覆が一連の作業で処理でき、簡便である。
• 平成19・指導「ビニール被覆処理によるほうれんそうのケナガコナダニ類の被害軽減技術」 （PDF 50.1KB）
  ケナガコナダニ類の被害が多い作型前（5月下旬、8月下旬）のビニール被覆処理により、土壌中のケナガコナダニ類密度を低く抑え、ケナガコナダニ類被害を軽減することができる。
• 平成19・指導「レタス腐敗性病害の耕種的防除法」 （PDF 46.8KB）
  株間の疎植化、土壌排水対策の実施、レタス残渣の除去、エンバクとの交互作等の耕種的な対策はレタス腐敗性病害（すそ枯病・軟腐病）および灰色かび病の発生軽減に有効である。また、出荷可能株率が向上し慣行栽培と同等の出荷量を確保することができる。
• 平成19・指導「施設花きに発生するインパチエンスネクロティックスポットウイルス（INSV）の発生源と重点防除時期」 （PDF 24.2KB）
  INSVを保毒したミカンキイロアザミウマは、育苗施設内で5～6月にかけて多く発生する。ベゴニアではINSVに感染し施設内で越年した栄養繁殖系親株が翌年の発生源となる。INSVは育苗施設内で感染するリスクが高いので、育苗期間中のINSVに対する防除対策を講じる。
• 平成19・指導「りんどうのカンザワハダニに対する薬剤の残効期間」 （PDF 24.4KB）
  優占種であるカンザワハダニを対象に主要薬剤の残効期間を検定した。エトキサゾール水和剤、クロルフェナピル水和剤、ミルベメクチン水和剤及びアセキノシル水和剤は、3週間の残効が期待できる。
• 平成19・指導「温湯消毒済み種子を循環式ハトムネ催芽器で催芽するとばか苗病の発生が多くなる」 （PDF 27.2KB）
  温湯消毒済み種子に循環式ハトムネ催芽器を使用した循環催芽行うと、ばか苗病の発生が多くなるので、静置催芽または蒸気催芽を行う。
• 平成19・指導「県内主要りんご産地におけるナミハダニの薬剤感受性実態」 （PDF 66.9KB）
  県内主要りんご産地から採取したナミハダニにおいて、現在防除指針に採用している各種殺ダニ剤の感受性低下が認められる。一方、新規登録剤についてはいずれの地点でも感受性低下は確認されないので、既存剤の防除効果が低下している園地では新規殺ダニ剤を使用する。
• 平成18・普及「リンゴ斑点落葉病の発生が多い地域における防除対策」 （PDF 34.1KB）
  7月上旬の発生量が「無」の場合は、「少」の場合と比較して7月下旬に多発するリスクは大幅に減少する。そのため、夏期に本病の発生が例年多い園地では、6月下旬の定期散布剤として効果の高い薬剤を選択することで効果的に防除できる。
• 平成18・普及「平成19年度岩手県病害虫防除指針に採用した主な殺虫剤、殺菌剤」 （PDF 22.6KB）
  平成19年度の岩手県農作物病害虫・雑草防除指針の改訂に伴い、新規に採用した殺虫剤と殺菌剤及び変更事項の概要を示した。
• 平成18・指導「堆肥を利用した水稲50%減化学肥料代替栽培におけるいもち病の発生リスク」 （PDF 37.2KB）
  いもち病の発生量は稲の生育指数と高い相関があり、窒素濃度が高い堆肥を利用した50%減化学肥料栽培では稲の生育指数は概ね化学肥料区並み～小さく推移するため、いもち病の発生リスクの増大はみられない。
• 平成18・指導「アカスジカスミカメの発生を抑制する水田畦畔雑草管理」 （PDF 36.0KB）
  アカスジカスミカメの水田畦畔密度を低く維持するためには、6～7月にイネ科雑草、特にイタリアンライグラス、スズメノカタビラを出穂させない畦畔雑草管理が重要である。
• 平成18・指導「アカスジカスミカメの水田内侵入様式」 （PDF 25.5KB）
  アカスジカスミカメは水田中央部まで侵入する。このため、本種を対象とする
  薬剤防除は全面散布とする。
• 平成18・指導「メトミノストロビン剤250グラムの簡易機具を用いた畦畔からの投げ込み散布による穂いもち防除効果」 （PDF 58.3KB）
  30アール以下の面積でのメトミノストロビン剤250グラムの簡易器具を用いた畦畔からの散布はメトミノストロビン1キロ粒剤のナイアガラ散布と同等の穂いもち防除効果が得られる。
• 平成18・指導「水稲品種『いわてっこ』のいもち病圃場抵抗性を利用した省農薬防除法」 （PDF 35.4KB）
  「いわてっこ」は葉いもちの発生が少ない品種であるため、平常の気象条件では箱施用剤または穂いもち予防粒剤の1回防除で、穂いもちの被害を抑えることが可能である。
• 平成18・指導「水稲品種『どんぴしゃり』の穂いもち圃場抵抗性『強』を利用した穂いもち防除の省略」 （PDF 31.5KB）
  「どんぴしゃり」は穂いもちが発生しにくい品種で、平常の気象条件では箱施用剤よる葉いもち防除1回で穂いもち被害を抑えることができるため、穂いもち防除を省略できる。
• 平成18・指導「5～6月の薬剤選択によるリンゴ病害の総合防除体系」 （PDF 44.0KB）
  斑点落葉病と褐斑病は、5～6月の定期散布剤を選択することで、7～8月の防除間隔を15日に広げても防除できる。県中部においては、7～8月を15日間隔としても輪紋病による実害がない。これらのことから、7～8月を15日間隔とし年間12回（最少13成分）で主要8病害を防除できる。
• 平成18・指導「JM1台苗木におけるリンゴ高接病の発生特徴と診断法」 （PDF 46.1KB）
  県内の苗木生産圃場においてJM1台苗木にリンゴ高接病が発生している。病原ウイルスを保毒した穂木を接ぎ木し作製したJM1台苗木は、マルバカイドウ台に比べて明瞭な病徴を示す。本病を簡便に診断するには、生育2年目までの新梢の伸びと台木木部の病徴を指標とする。
• 平成18・指導「キュウリホモプシス根腐病の防除効果を安定させる作畦方法と定植位置」 （PDF 34.8KB）
  キュウリホモプシス根腐病を対象としたマルチ畦内土壌消毒法により、安定した防除効果を得るためのポイントは、消毒畦幅はできるだけ広くする、または畦を高くし裾を埋め込むこと、および苗の定植位置を畦の中央部とすることである。
• 平成18・指導「キュウリの新病害『黒点根腐病（仮称）』の発生と診断のポイント」 （PDF 82.5KB）
  キュウリ黒点根腐病（仮称）が平成18年本県で初めて確認された。一関市の自根栽培で発生がみられ、地上部は急性萎凋症状を呈する。萎凋枯死した株の根はアメ色に変色し、のちに小黒点が多数形成される点が他の病害や生理的な萎凋症と異なり、診断のポイントとなる。
• 平成18・指導「ハナアザミウマ類の土着天敵の発生消長に影響を与える数種の殺虫剤」 （PDF 339.9KB）
  ハナアザミウマ類の土着天敵3種（ヒメハナカメムシ類、カブリダニ類、クダアザミウマ類）に対して、数種の殺虫剤は影響が少ないことが判明した。
• 平成18・指導「生物農薬を利用した水わさびのアブラムシ類防除」 （PDF 183.2KB）
  施設栽培型の水わさびのアブラムシ類防除法として、生物農薬「ナミテントウ」を4月下旬に10アール当たり1,750～2,500頭の割合で放飼することにより、被害を抑制できる。
• 平成18・指導「県中部におけるリンドウホソハマキ越冬世代羽化時期の変動」 （PDF 261.2KB）
  県中部におけるリンドウホソハマキの越冬世代の羽化時期は、従来より遅い6月中旬であり、また、防除適期も従来より遅い6月2半旬である。
• 平成18・指導「りんどうハダニ類の薬剤感受性の実態」 （PDF 104.5KB）
  りんどう主産地の21圃場について卵に対する薬剤感受性を検定した。ヘキシチアゾクス水和剤は一部地域で感受性の低下が認められた。また、りんご園に接した1圃場ではヘキシチアゾクス水和剤及びエトキサゾール水和剤に対し著しい感受性の低下が認められた。
• 平成17・普及「平成18年度病害虫防除基準に採用した主な殺虫剤、殺菌剤」 （PDF 51.0KB）
  平成18年度の病害虫防除基準の改訂に伴い、新規に採用した殺虫剤と殺菌剤及び変
  更事項の概要を示した。
• 平成17・指導「発生環境（水田雑草、割れ籾の多少）に応じた斑点米防止対策（追補）発生生態からみたアカスジカスミカメの重点防除時期」 （PDF 140.6KB）
  通常の水田では第1世代成虫を対象に穂揃7日後に散布する。また、ノビエ、シズイ、ホタルイ類等雑草の多い水田や割れ籾の多発が懸念される場合は、穂揃14日後に追加散布する。
• 平成17・指導「インパチエンスネクロティックスポットウイルス（INSV）によるリンドウえそ斑紋病の発生生態と防除対策」 （PDF 31.0KB）
  INSVは、リンドウの茎葉に感染すると根および越冬芽に分布する。この保毒株を親株として利用すると、栄養繁殖により伝染する。防除対策は、親株の更新である。
• 平成17・指導「リンドウ炭疽病の発生生態と防除対策」 （PDF 250.2KB）
  リンドウ炭疽病は、はじめ頂芽や側芽に感染・発病し、後に茎内部まで腐敗が進行して茎の折れ曲りを生じる。本病の伝染源は園地に隣接するニセアカシアであり、防除対策としてその伐採が有効である。
• 平成17・指導「リンドウ黒斑病の発生特徴と防除対策」 （PDF 38.5KB）
  リンドウ黒斑病は8月下旬以降に発生し、主に採花部（本葉、がく片、花弁）に斑点を生じる。防除薬剤としては、クレソキシムメチル水和剤とメパニピリル水和剤が有効であり、発病前の8月から発病盛期の9月中旬にかけて予防散布すると防除できる。
• 平成17・指導「施設花きにおけるインパチエンスネクロティックスポットウイルス（INSV）の多発環境」 （PDF 24.7KB）
  2005年に、県内のトルコギキョウおよびベゴニア生産圃場でINSVによるえそ斑紋病が新たに発生した。本病の発生環境として、花きの施設栽培、ミカンキイロアザミウマの発生および育苗・本圃における花き残さおよび罹病株の廃棄の不徹底が挙げられる。
• 平成16・普及「生物農薬『トリコデルマ・アトロビリデ水和剤』の特性と使用上の留意点（追補）」 （PDF 256.5KB）
  生物農薬「トリコデルマ・アトロビリデ水和剤」の催芽時浸漬による水稲種子消毒は、ばか苗病、苗立枯細菌病、もみ枯細菌病の防除に有効である。
• 平成16・普及「箱施用剤の新剤型『顆粒水和剤』の葉いもち防除効果と使用上の留意点」 （PDF 151.1KB）
  ジクロシメット水和剤またはイミダクロプリド・カルプロパミド水和剤の移植2日前～当日の育苗箱かん注処理は均一な薬剤散布が可能で、葉いもちに対して有効である。
• 平成16・普及「冬期播種栽培によりコムギ縞萎縮病の発生を抑止できる」 （PDF 162.4KB）
  冬期播種栽培は、コムギ縞萎縮病の発生圃場において、本病の発生抑止効果が高く、秋播栽培よりも子実収量が有意に高まることから、被害軽減策として有効である。
• 平成16・普及「リンゴ炭疽病に対する幼果期防除の有効性」 （PDF 187.4KB）
  炭疽病の重点防除時期は、リンゴ樹上からの胞子飛散が多い落花10～30日後である。本病の例年発生園では、この時期にプロピネブ水和剤を散布することにより、秋期の発生を効果的に抑えることができる。
• 平成16・普及「スタイマーネマ・カーポカプサエ剤を利用したモモシンクイガの防除方法と使用上の留意点」 （PDF 408.8KB）
  りんご重要害虫モモシンクイガの補完防除法として、生物農薬「スタイマーネマ・カーポカプサエ剤」を10アール当たり2億5千万頭の割合で、5月中旬～7月下旬に数回土壌潅注処理することにより、被害果の発生を抑制することができる。
• 平成16・普及「レタスにおけるナモグリバエの加害生態と防除方法」 （PDF 243.1KB）
  夏秋レタス栽培におけるナモグリバエの重点防除時期は、5月中旬～7月中旬である。重点防除時期における防除では定植時処理剤を施用し、重点防除時期における2回目以降の防除および重点防除時期以外の防除はレタス葉への被害を観察して実施する。
• 平成16・普及「平成17年度病害虫防除基準に採用した主な殺虫剤、殺菌剤」 （PDF 147.1KB）
  平成17年度の病害虫防除基準の改訂に伴い、新規に採用した殺虫剤と殺菌剤及び変更事項の概要を示した。
• 平成16・指導「生物農薬『トリコデルマ・アトロビリデ水和剤』（粉状タイプ）の特性と使用上の留意点」 （PDF 77.5KB）
  生物農薬「トリコデルマ・アトロビリデ水和剤」の粉状タイプによる催芽前または催芽時浸漬による水稲種子消毒は、ばか苗病、苗立枯細菌病、もみ枯細菌病に有効である。乾燥胞子であるので、効果の安定には処理時間および水温の厳守が必要である。
• 平成16・指導「MBI-D剤耐性イネいもち病菌の発生とその対策」 （PDF 27.9KB）
  平成16年にカルプロパミド、ジクロシメット、フェノキサニルを主成分とするMBI-D系統の薬剤に耐性のイネいもち病菌の発生が確認された。発生原因は不明であるが、本剤耐性は他系統剤と交差しないため、MBI-D系統の使用を年1回に限定し、他系統との輪番使用とすることを前提に、従前通り種子消毒から穂いもちに至る防除対策を徹底する。
• 平成16・指導「発生環境（水田雑草、割れ籾の多少）に応じた斑点米防止対策」 （PDF 25.2KB）
  水田雑草または割れ籾が多い圃場では1回の薬剤散布は落等しやすい傾向にある。カメムシ類密度を低く抑えるため、水稲出穂期までの周辺雑草の管理および水田雑草の防除を徹底する。
• 平成16・指導「りんご着果痕を伝染源とする炭疽病の発生生態」 （PDF 71.9KB）
  りんご樹上越冬菌を伝染源とする炭疽病の発生園では、5～6月にかけて着果痕に分生子が形成され雨水とともに分散して幼果に感染する。なお、品種によっては8月以降に二次伝染する可能性はあるが、罹病果の発病部位から感染時期を見分けることができる。
• 平成16・指導「キュウリホモプシス根腐病に対する耐病性台木と薬剤による総合防除効果」 （PDF 61.0KB）
  きゅうり自根及びブルームレス台木は、キュウリホモプシス根腐病に対して感受性が高く、薬剤による土壌消毒のみでは発病することがあるが、ブルーム台木であるクロダネかぼちゃは耐病性があり、土壌消毒と組み合わせた場合の総合防除効果が高い。
• 平成16・指導「レタス腐敗性病害の発生実態と気象要因」 （PDF 51.9KB）
  レタス腐敗性病害のうち、すそ枯病は7～8月、軟腐病は7月下旬～8月、腐敗病は8～9月収穫の作型で多発し、昭和57～59年の調査結果と比較すると腐敗病の発生時期が早まっている。また、すそ枯病・軟腐病の発生と最低気温、腐敗病の発生と降雨日数には相関がみられる。
• 平成16・指導「クロルピクリンくん蒸剤の新剤型『フロー剤』のかん水チューブを用いた簡便な処理方法」 （PDF 513.6KB）
  親水性のあるクロルピクリンくん蒸剤の新剤型「フロー剤」は、マルチ被覆後にチューブかん水と同様に処理できるため簡便で、防除効果も従来の点注と同等でガス抜きを省略できる。
• 平成16・指導「りんどうこぶ症は栄養繁殖により伝達する」 （PDF 185.0KB）
  りんどうこぶ症発症株の越冬芽や茎頂、葉片を用いた組織培養により、地上部の
  典型的な症状である節のこぶや茎の突起状細胞増生が再現でき、一部では根のこぶも再現された。発症株のこれらの組織には原因が存在し、栄養繁殖により伝達する。
• 平成16・指導「インパチエンスネクロティックスポットウイルス（INSV）による鉢物リンドウの新ウイルス病『えそ斑紋病』の発生」 （PDF 235.8KB）
  「ももこりん」と「あおこりん」の葉にはじめ退緑斑紋を生じ、後にえそ斑を形成する症状が発生した。病原は、県内未発生のインパチエンスネクロティックスポットウイルス（INSV）であり、本ウイルスによるりんどうでの被害は本邦初確認である。
• 平成15・普及「数年に一度の地域一斉防除で水稲初期害虫を防除できる」 （PDF 155.2KB）
  箱施用殺虫剤による地域一斉防除を行うと、水稲初期害虫であるイネドロオイムシ、イネミズゾウムシを2～4年間、要防除水準以下に抑制できる。また、この技術を導入するために、翌年の防除要否の判断基準を明確にした。
• 平成15・普及「生物農薬「トリコデルマ・アトロビリデ水和剤」の特性と使用上の留意点」 （PDF 22.7KB）
  生物農薬「トリコデルマ・アトロビリデ水和剤」の浸種後催芽前浸漬による水稲種子消毒は、ばか苗病、苗立枯細菌病、もみ枯細菌病の防除に有効である。
• 平成15・普及「フルアジナム水和剤によるリンゴ紫紋羽病の防除」 （PDF 24.9KB）
  リンゴ紫紋羽病に対してフルアジナム水和剤の土壌注入処理は防除効果が高く、処理当年から樹勢が回復する。本剤による防除法は、各種土性条件でも防除効果があるため、県内各地で適用できる。
• 平成15・普及「天敵と物理的防除法を利用したピーマン害虫防除法」 （PDF 363.3KB）
  施設栽培ピーマンにおいて発生するアザミウマ類、アブラムシ類の防除に対して天敵を活用する場合、紫外線除去フィルムを併用することによって、それぞれ単独で使用するより密度抑制効果が高い。また、タバコガに対しては防虫網の設置により被害を軽減できる。
• 平成15・普及「早春まきまたは防虫ネットの利用でキャベツの殺虫剤散布を省略できる」 （PDF 37.7KB）
  キャベツ栽培において、4 月上旬までの定植（早春まき）ではペーパーポット育苗による生育期間の短縮、通常の初夏～夏秋採り栽培では1×1mmの防虫ネットの利用により、殺虫剤の使用を省略できる。
• 平成15・普及「リンドウ褐斑病の発生生態と防除対策」 （PDF 21.3KB）
  リンドウ褐斑病は、6月下旬～7月下旬にかけて一次感染し、およそ2～3週間の潜伏期間を経て7月下旬～8月上旬に発病する。以降、二次伝染を繰返す。重点防除時期（6月下旬～7月下旬）の防除を徹底することで、8月以降の二次伝染を抑えることができる。
• 平成15・普及「平成16年度病害虫防除基準に採用した主な殺虫剤、殺菌剤」 （PDF 19.0KB）
  平成16年度の病害虫防除基準の改訂に伴い、新規に採用した殺虫剤と殺菌剤及び変更事項の概要を示した。
• 平成15・指導「平成15年における穂いもち被害と玄米収量の関係」 （PDF 23.5KB）
  平成15年における穂いもち被害と玄米収量の関係をみると、出穂25～30日後の被害度と高い相関が見られたが、収穫期の穂いもち（出穂40日後）の被害度との相関は見られなかった。
• 平成15・指導「特別栽培農産物（水稲減農薬栽培）に対応した防除体系の組立て」 （PDF 160.0KB）
  温湯浸漬法、プール育苗、ケイ酸質肥料の施用など化学農薬代替技術と葉いもち予防粒剤をベースにし、初期害虫、カメムシ、雑草など地域が必要とする防除を組み込むことにより、減農薬栽培（慣行比50%以下）が可能である。
• 平成15・指導「平成15年産水稲種子の病原菌汚染状況と苗立枯病に対する種子消毒の効果」 （PDF 49.0KB）
  平成15年産種子はトリコデルマ属菌、フザリウム属菌、いもち病菌の保菌率が高く、細菌病、ばか苗病の汚染は少ない。無消毒で育苗するとトリコデルマ属菌等苗立枯病が多発生し、7℃浸種ではその発生が顕著である。イプコナゾール水和剤の湿粉衣によるこれら病害に対する防除効果が高く、根のマット形成も良好であるため、対策として有効である。
• 平成15・指導「平成16年稲作における育苗期の対策」 （PDF 135.9KB）
  平成15年産種子は発芽性や病原菌汚染等、通常年に比べて素質が劣るため、必ず塩水選を実施し、化学農薬による育苗期病害対策を徹底して、発芽・苗立ちの安定性を確保する必要がある。特に種子予措の水温の確保と加温出芽は必須である。
• 平成15・指導「耕種的対策と薬剤防除によるキュウリ炭そ病の病勢進展阻止効果」 （PDF 47.7KB）
  キュウリ炭そ病は、罹病葉の摘葉とジエトフェンカルブ・チオファネートメチル水和剤のアーチ両側散布により、病勢進展を停止できる。褐斑病に適用のクレソキシムメチル水和剤も同様の効果があり、防除効果に持続性がみられる。
• 平成15・指導「キクえそ病病原ウイルスTSWVの現地における簡易迅速診断」 （PDF 259.4KB）
  トマト黄化えそウイルス（TSWV）によるキクえそ病を、病徴観察と、市販のウイルス診断キットによる茎を検体とした確認検定により、現地で簡易迅速に診断できる。
• 平成14・普及「イプコナゾール水和剤による水稲種子の大量消毒法」 （PDF 46.0KB）
  イプコナゾール水和剤7.5倍液の種子重量当たり3%量の吹付け処理はいもち病、ばか苗病に種子消毒効果の高く、本処理は大量種子消毒機械に適用できる。
• 平成14・普及「落花期～6月下旬におけるリンゴ褐斑病の防除」 （PDF 22.1KB）
  りんご病害の防除において、落花期～6月下旬の黒星病等を対象とする薬剤散布は、褐斑病の防除にも重要である。この時期の防除薬剤の中から本病に効果の高い薬剤を示した。
• 平成14・普及「交信撹乱剤利用によるキャベツのコナガ防除」 （PDF 67.7KB）
  キャベツの主要害虫であるコナガの発生密度を抑制する技術として、交信撹乱剤（アルミゲルア・ダイアモルア剤、商品名：コナガコン-プラス）が利用でき、殺虫剤散布回数の削減が可能である。
• 平成14・普及「平成15年度病害虫防除基準に採用した主な殺虫剤、殺菌剤」 （PDF 14.8KB）
  平成15年度の岩手県病害虫防除基準の改訂にともない、新規に採用した殺虫剤と殺菌剤および変更事項の概要を示した。
• 平成14・指導「りんご苗木に発生した根頭がんしゅ病の発生原因と防除対策」 （PDF 17.4KB）
  2000年、JM台を用いたりんご苗木の生産圃場で根頭がんしゅ病が多発生した。本病の発生原因として、罹病したマルバカイドウを補助根として苗木生産過程に導入するとともに、罹病した繁殖台木から採取した保菌穂木を再利用することにより、年々病原菌密度を高めたことが考えられた。防除対策としては、JM台母樹を由来とする挿し木台木を用いて苗木生産を行う。
• 平成14・指導「キュウリべと病急増初期のジメトモルフ水和剤散布は発病増加を抑制できる」 （PDF 38.6KB）
  キュウリべと病の急増初期にジメトモルフ水和剤を散布すると、その後のべと病の発病増加を抑制できる。
• 平成14・指導「キュウリうどんこ病の増加は炭酸水素塩剤散布により抑制できる」 （PDF 39.5KB）
  キュウリうどんこ病の増加期に炭酸水素カリウム水溶剤、炭酸水素ナトリウム水溶剤、炭酸水素ナトリウム銅水和剤を散布すると、その後のうどんこ病の発病増加を抑制できる。
• 平成14・指導「トマト青枯病は初発株を除去すると被害拡大を回避できる」 （PDF 50.9KB）
  トマト青枯病の発生圃場では、抵抗性台木を使用しても発病株が連続して発生する。これは芽かき等の作業により汁液で隣接株に伝染したもので、初発株を抜き取ることで拡大は回避できる。
• 平成13・普及「ヒドロキシイソキサゾール粉剤の土壌混和によるホウレンソウ立枯病の防除法」 （PDF 38.8KB）
  雨よけほうれんそう生産の重要病害である立枯病は、ヒドロキシイソキサゾール粉剤の播種3日前から当日の土壌混和という簡便な処理によって防除できる。本粉剤処理によって根腐病も同時防除できる。
• 平成13・普及「平成14年度病害虫防除基準に採用した主な殺虫剤、殺菌剤」 （PDF 10.7KB）
  平成14年度の岩手県病害虫防除基準の改訂にともない、新規に採用した殺虫剤と殺菌剤および変更事項の概要を示した。
• 平成13・指導「水稲初期害虫を一斉防除した翌年は防除の必要はない」 （PDF 27.0KB）
  イネミズゾウムシ、イネドロオイムシなどの水稲初期害虫は、一斉防除した翌年は無防除にしても個体密度は要防除水準以下にとどまり、急激に増加することはない。そのため、殺虫剤成分を含む箱施用剤は、毎年使用する必要はない。
• 平成13・指導「アカスジカスミカメの越冬世代は耕起により減少する」 （PDF 94.5KB）
  アカスジカスミカメは、イネ科植物の穂に産下された卵で越冬するが、耕起された草地では越冬世代幼虫の発生は見られない。
• 平成13・指導「あわにおけるアワノメイガの加害生態」 （PDF 76.6KB）
  あわにおいてはアワノメイガ第1世代幼虫の加害が倒伏の原因となる。また、アワノメイガ成虫は茎の太い植物体に選択的に産卵するため、結果として茎の太い個体が加害される。
• 平成13・指導「りんご幼果に発生した炭そ病の発生特徴と伝染源」 （PDF 91.4KB）
  平成12年6月中下旬、一関・千厩管内の複数のリンゴ園において、幼果に赤色斑点を多数生ずる炭そ病が発生した。被害果は収穫期に近づくころに腐敗した。本病菌は新種のColletotrichum acutatumであり、落花期～幼果期にかけてリンゴ樹上（果台等）に多量の分生胞子が形成され、これが伝染源になる。
• 平成13・指導「病勢進展からみたきゅうり推奨品種『夏ばやし』のべと病・うどんこ病耐病性」 （PDF 28.3KB）
  「夏ばやし」において、べと病急増期の病勢進展は「南極1号」などの感受性品種に比較してやや緩慢であるが、まん延後の発病推移に違いはみられない。うどんこ病に対しては初発が遅く、急増期にも病勢進展は緩慢である。このことから、うどんこ病に耐病性を有するが、べと病に対しては実用的な耐病性を有していない。
• 平成13・指導「ピーマン病原ウイルスCMV・PMMoV・TSWVの簡易迅速診断」 （PDF 90.0KB）
  県内でピーマンへの感染が認められている病原ウイルスCMV・PMMoV・TSWVについて、病徴観察と市販キットによる簡易な確認検定によって病原ウイルスを迅速に診断できる。
• 平成13・指導「施設ピーマンにおける近紫外線カットフィルムの害虫密度抑制効果」 （PDF 41.6KB）
  施設栽培ピーマンにおいて、近紫外線カットフィルムを利用すると、アブラムシ類やアザミウマ類の飛び込みを抑制できるため、通常の被覆フィルムを使用した施設に比べて、これらの害虫密度抑制が可能である。
• 平成13・指導「岩手県におけるネギハモグリバエの発生生態」 （PDF 120.4KB）
  ネギハモグリバエの各態及び発育全期間における発育零点及び有効積算温度を明らかにした。これにより推察された各世代の発生時期は、野外における成虫の発生消長及び被害消長とよく一致したことから、ネギハモグリバエの発生予察が可能となる。
• 平成13・指導「畑わさびの新害虫ミドリサルゾウムシの生態と防除対策」 （PDF 64.6KB）
  岩泉町の畑わさびにおいて、新害虫のミドリサルゾウムシが確認された。本種は、成虫が畑わさびの葉を食害し、花茎や葉柄の内部に産卵する。幼虫は5月中旬には見られ、6月上旬には老齢幼虫が葉柄を脱出して土中に潜る。問題となるのは幼虫による葉柄内部の食害で、食入痕が黒変するため販売上の損失が大きいうえに、多発時には畑わさびの生育が停滞することもある。
• 平成13・指導「ハイブリダイゼーション法によるウイロイドフリーきく母株の選抜法」 （PDF 62.0KB）
  キクわい化病に感染していないきく母株（ウイロイドフリー母株）選抜のための高感度検定法としてハイブリダイゼーションを用いた実用的な診断系を確立した。被検葉からメンブレン吸着を行い（普及セ担当）、ハイブリダイゼーション後、化学発光検出する（農研セ担当）体系である。この方法で選抜した母株由来の株ではわい化病の発病がみられていない。
• 平成13・指導「リンドウ褐斑病の発生生態と防除時期」 （PDF 21.1KB）
  リンドウ褐斑病は、7月上旬頃から一次伝染し、8月上旬頃に発病する。その後、雨が二次伝染を助長し、圃場内に蔓延する。本病防除の基本は予防散布であり、重点防除時期は6月下旬から7月中下旬である。
• 平成13・指導「育苗箱施用粒剤（殺虫成分）の田面水濃度」 （PDF 24.0KB）
  育苗箱施用粒剤中の殺虫成分も、殺菌成分と同様に水面施用粒剤に比べて田面水中への成分溶出量は少ない。
• 平成12・普及「複合交信撹乱剤を利用したりんご主要害虫防除」 （PDF 26.0KB）
  りんごにおいて複合交信撹乱剤を利用すると、6種の主要鱗翅目害虫を対象として殺虫剤散布の削減が可能である。ただし、害虫発生密度や園地環境の違いにより殺虫剤散布が必要な場合もあり、マイナー害虫等の発生を把握するため日常の観察が重要である。
• 平成12・普及「ハウス栽培なばなのコナガ防除における性フェロモン剤の使用回数削減 （追補）」 （PDF 33.7KB）
  ハウス栽培なばな（早春どり）のコナガに対する性フェロモン剤の利用において、同剤の処理は、なばなの収穫終期から逆算しておよそ4か月前の1回で十分な抑制効果が得られる。
• 平成12・普及「ストロビルリン系殺菌剤耐性キュウリべと病菌の発生と対策」 （PDF 31.4KB）
  ストロビルリン系殺菌剤に対して耐性のキュウリべと病菌が発生した。この耐性菌は他系統のべと病対象薬剤で防除できる。
• 平成12・普及「生物農薬『非病原性エルビニア・カロトボーラ』製剤の特性と使用上の留意点」 （PDF 43.5KB）
  非病原性エルビニア・カロトボーラは生細菌を主成分とする生物農薬で、発病前～発生初期から本剤を散布することによって、はくさい、キャベツ、たまねぎ、だいこん、ばれいしょの軟腐病を化学合成農薬と同等に防除できる。
• 平成12・普及「キャベツ根こぶ病に対するおとり作物としてのエンバク（ヘイオーツ）の効果と利用法」 （PDF 421.2KB）
  アブラナ科野菜の根こぶ病は、エンバクにも根毛感染することを検鏡により確認した。現地圃場でもエンバク施用区は試験開始以来根こぶ病の発病が抑制されている。加えてポット試験でもエンバクによる根こぶ病菌密度の低下が確認された。このことからエンバクは根こぶ病菌に対するおとり作物としての効果が期待できる。
• 平成12・普及「平成13年度病害虫防除基準に採用した主な殺虫剤、殺菌剤」 （PDF 10.2KB）
  平成13年度の岩手県病害虫防除基準の改訂にともない、新規に採用した殺虫剤と殺菌剤および変更事項の概要を示した。
• 平成12・指導「イネいもち病防除を対象とした育苗箱施用剤の持続効果」 （PDF 23.5KB）
  いもち病箱施用剤の防除効果は、葉いもちの多発条件下において7月第3半旬頃に低下し始め、第4半旬以降は圃場全体で低下することが明らかになった。そこで、箱施用剤を使用した場合でも、7月20日頃から圃場を巡回して、発生を確認したならば、防除対策を講じる必要がある。
• 平成12・指導「TPI法によるトマト、ピーマン等の青枯病の診断」 （PDF 48.5KB）
  トマト、ピーマン等に発生する萎ちょう性病害の診断において、TPI法（tissue printing immunoassay）は青枯病菌の簡易・迅速な検出法として利用できる。
• 平成12・指導「チェーンポット苗移植栽培と非病原性フザリウム菌の組合せによるホウレンソウ萎凋病防除技術」 （PDF 100.2KB）
  ほうれんそうのチェーンポット苗移植栽培は萎凋病の発病を軽減でき、夏季に安定した収量が得られる。非病原性フザリウム菌を接種することで発病抑制効果が更に向上する。この技術はホウレンソウ萎凋病等土壌病害による減収率25％位の圃場であれば、導入に伴う費用増をカバーできる。
• 平成12・指導「ピーマン黄化えそ病の発生特徴と伝染源」 （PDF 34.8KB）
  ピーマン黄化えそ病は、本県の主要産地において突発的に発生している。しかし、同一地域で2年続けて発生する事例がほとんどみられず、また、作付前の周辺雑草から病原ウイルス（TSWV）が検出されないことから、主要な伝染源は保毒苗の持ち込みであると推定する。
• 平成12・指導「スターチス・シヌアータに発生するウイルス病」 （PDF 122.2KB）
  県内でスターチス・シヌアータに発生するウイルス病の病原はCMV、CYVV、BBWV、TuMVであり、葉のモザイク・縮葉などの病徴を示した。県オリジナル栄養繁殖系品種の挿芽苗を養成する際、少発圃場では病徴観察で健全な母株を選定してよい。
• 平成12・指導「光反射マルチによるトルコギキョウえそモザイク病の防除」 （PDF 94.9KB）
  CMV（キュウリモザイクウイルス）によるトルコギキョウえそモザイク病の防除にPET（ポリエチレンテレフタレート）アルミ蒸着マルチの使用が有効である。
• 平成12・指導「キク矮化病の発生実態と対策」 （PDF 33.9KB）
  キク矮化病（病原：キク矮化ウイロイド）が県内に広域に発生している。保毒母株からの採穂が重要な第一次伝染源となり、無病徴感染している例もある。対策は無毒株を母株とすることである。
• 平成11・普及「平成12年度病害虫防除基準に採用した主な殺虫剤、殺菌剤」 （PDF 11.1KB）
  平成12年度の岩手県病害虫防除基準の改訂にともない、新規に採用した殺虫剤、殺菌剤、および変更事項の概要。
• 平成11・普及「簡易湿度コントロール装置によるハウスの湿度制御と灰色かび病防除効果」 （PDF 85.3KB）
  換気扇と送風式石油ヒーターを連動させ、タイムスイッチで作動する簡易装置によってビニールハウス内の湿度をコントロールしたところ、花き類の灰色かび病の発生が極めて少なく、除湿機による湿度コントロールと同等の防除効果が認められた。
• 平成11・普及「天敵（オンシツツヤコバチ）を利用した施設トマトのオンシツコナジラミ防除」 （PDF 93.1KB）
  施設トマトのオンシツコナジラミ防除において、オンシツツヤコバチ剤の導入開始時期は、1週間に黄色粘着版に捕獲された成虫数10頭程度を目安とする。また、天敵導入後コナジラミ捕獲数が500頭程度をこえる場合は薬剤防除に切り替える。
• 平成11・指導「夏穫りほうれんそうにおける萎ちょう症状の産地別発生要因」 （PDF 30.4KB）
  夏穫りほうれんそうの生育中にみられる萎ちょう症状の発生原因として萎ちょう病、根腐病のほか、高温障害によるものがみられた。これらの発生様相は産地によって異なった。
• 平成11・指導「褐斑病に対するりんご品種の罹病性」 （PDF 29.0KB）
  夏～秋期にりんご葉に褐斑病菌を接種して主要品種の罹病性を比較した。どの品種も褐斑病にかかるが、抵抗性を示していた成葉や果そう葉がかかりやすくなる時期は品種の成熟期の早晩によって異なった。早生品種は収穫期の9月上旬ころにかかりやすくなり、ついで中生品種、晩生品種の順に罹病的になった。晩生品種のふじは、褐斑病の多発年には早い時期からかかりやすくなり、黄変落葉の被害を受ける。
• 平成11・指導「アカスジカスミカメによる斑点米被害と水田内ヒエ類との関係」 （PDF 19.9KB）
  本県で代表的な斑点米カメムシであるアカスジカスミカメは、ヒエ類の多発した水田ではイネの出穂期前から侵入し、繁殖することが確認された。また、本年度はヒエ類の密度が高い水田ほど斑点米率が高い傾向が見られたことから、斑点米カメムシによる被害を助長する要因のひとつとして、水田内のヒエ類などの雑草密度が新たに考えられた。
• 平成11・指導「ミカンキイロアザミウマの発生調査法」 （PDF 98.8KB）
  誘因効率が高い青色粘着板を利用すると、難防除害虫であるミカンキイロアザミウマの発生調査が可能である。
• 平成11・指導「アマランサスに発生する害虫と防除対策」 （PDF 14.9KB）
  アマランサスの害虫として12種類が確認された。大部分の種類は発生密度が低く、5年間の調査では実害を問題とするような害虫は見られなかった。このことから、アマランサス栽培においては、通常殺虫剤散布による害虫防除は必要ない。
• 平成10・普及「性フェロモンを利用したハウス栽培なばなのコナガ防除」 （PDF 12.1KB）
  ハウス栽培なばな（早春どり）におけるコナガ防除対策として、性フェロモン剤の利用と耕種的な防除を組合せることで、薬剤散布は不要である。
• 平成10・普及「りんごのハダニ類防除体系の改定」 （PDF 134.0KB）
  既存剤と交差抵抗性が認められていない新規系統の殺ダニ剤2種（エトキサゾール水和剤およびミルベメクチン乳剤）を、現在の基幹防除剤と補完防除剤による防除体系に組み込み、効率的な防除体系を提示した。
• 平成10・普及「県北地域におけるネギコガを主としたネギ害虫の防除法」 （PDF 78.0KB）
  これまで、ネギコガは休眠性が無く北日本での加害生態については不明であった。そのため防除のポイントもわからず、現地では殺虫剤を殺菌剤に混用した多回剤散布が行われていた。しかし本種が北日本で越冬していることが明らかとなったため、既知の発育零点、有効積算温度による発生予察およびフェロモントラップによる誘引消長から適期防除が可能となり、年間3～4回の農薬散布で防除ができることが明らかとなった。また、県北地域ではネギアザミウマは本種との同時防除が可能であることも明らかとなった。
• 平成10・普及「平成11年度病害虫防除基準に採用した主な殺虫剤、殺菌剤」 （PDF 14.2KB）
  平成11年度の岩手県病害虫防除基準の改訂にともない、新規に採用した殺虫剤と殺菌剤および変更事項の概要を示した。
• 平成10・指導「水稲育苗期細菌病の多発判断指標」 （PDF 23.6KB）
  調査地域あたり25農家を無作為抽出し、農家毎に採集した種子における病原細菌の汚染有無を検定する。検出農家の割合が10%を超えた場合に翌育苗期に細菌病が多発する危険性がある。
• 平成10・指導「ホウレンソウ萎ちょう病に対する品種耐病性簡易検定法」 （PDF 35.6KB）
  催芽済みほうれんそう種子を128穴プラグトレイに播種し、子葉期に萎ちょう病菌を潅注接種することにより、耐病性を簡易に検定できる。
• 平成10・指導「りんご斑点落葉病に対する罹病性の品種間差異」 （PDF 22.2KB）
  りんご品種（新品種も含む）の新梢の切り枝を用いて、接種試験によりりんごの斑点落葉病に対する抵抗性検定を行った。その結果、各品種の罹病性区分を行うことができた。
• 平成10・指導「トマト黄化えそウイルスによる野菜・花き病害の発生実態と症状の特徴」 （PDF 32.8KB）
  平成9年から10年にかけてトマト黄化えそウイルス（Tomato spotted wilt virus）によるピーマン黄化えそ病、キクえそ病およびトルコギキョウ黄化えそ病の発生を2市3町で確認した。特にキクえそ病は本県初確認、トルコギキョウ黄化えそ病の発生は本邦初確認であるため、症状を記載し注意を喚起する。
• 平成10・指導「粒剤のセルトレイ施用によるキャベツ害虫防除法」 （PDF 19.9KB）
  キャベツのセル成形苗に対して、育苗期後半（定植直前）にセルトレイ上で土壌施用剤を処理する方法は、従来の植穴処理法と比較して、株当たりの粒剤施用量が1グラム以下と少なくなるため残効期間がやや短いが、定植後2週間は茎葉散布が不要である。また、ベンフラカルブ粒剤の防除効果はコナガ、モンシロチョウおよびアブラムシ類に均等的に有効であるが、アセタミプリド粒剤の防除効果はアブラムシ類に対して優れるもののモンシロチョウにはやや劣る。
• 平成10・指導「岩手県におけるネギコガの発生生態」 （PDF 109.0KB）
  これまでネギコガは休眠性を有さない昆虫であり、岩手県での越冬は不可能であると考えられていた。また、その加害生態も不明であり、防除のポイントもわからなかった。青森県で発生消長や防除試験は行われているものの対象作物がニンニクであることに加え、北日本における本種の生態についての調査、試験も行われていなかった。県北地域での発生消長調査を始めとする試験結果から本種は休眠性を有しており、北日本の露地でも成虫態で越冬しているものと考えられた。本種の加害が北日本に定着している個体群によるものとすれば、発生予察、発生消長に合わせたポイント防除が可能となり、大幅に農薬を削減できる。
• 平成10・指導「チビクロバネキノコバエのりんどう定植株への加害実態」 （PDF 127.7KB）
  近年問題とされていたりんどう定植株の枯死症状は、これまでチビクロバネキノコバエの幼虫による食害が原因のひとつとされていた。しかし、本種は健全なりんどう株を積極的に食害するより、土中の菌類が付着したりんどう株または何らかの原因で腐敗の生じた株に誘引され食入している可能性が高い。
• 平成9・普及「平成10年度病害虫防除基準に採用した主な殺虫剤、殺菌剤」 （PDF 14.0KB）
  平成10年度の岩手県病害虫防除基準の改訂にともない、新規に採用した殺虫剤と殺菌剤および変更事項の概要。
• 平成9・普及「アブラムシ忌避資材によるリンドウモザイク病の防除技術」 （PDF 83.1KB）
  リンドウモザイク病は、病原ウイルス（CMV）がアブラムシによって伝搬される。アブラムシ忌避資材（防虫テープ）の使用によってアブラムシの飛来は抑制され、その結果、モザイク病の発生が低く押さえられる。
• 平成9・指導「りんどう病害虫の発生予察調査基準」 （PDF 43.3KB）
  平成3年度から9年度まで、本県、福島県および栃木県においてりんどう主要病害虫の発生生態、および現地における発生状況を調査し、得られた資料を基にして発生予察基準を設定した。この調査方法に従い各生産地域において主要病害虫の発生予察を行うことによって、防除開始時期や効率的防除の資となる。
• 平成9・指導「リンゴ斑点落葉病対象の防除回数削減技術」 （PDF 38.8KB）
  薬剤の選択と散布間隔の組み合わせによって、斑点落葉病の発生程度を低く抑えながら、慣行防除より散布回数を2～3回、削減できる見通しが得られた。
• 平成9・指導「ほうれんそう土壌病害発生圃場におけるカニ殻発酵資材の使用方法と施用効果」 （PDF 29.5KB）
  ほうれんそう土壌病害発生圃場において、土壌消毒後にカニ殻発酵資材を施用することによって、萎ちょう病および根腐病の発生が軽減される。翌年以降は本資材を夏取り作型の播種前に年1回施用することで同様の傾向がみられる。収量については、資材施用によって増加する傾向にある。