「土づくり」で地球温暖化防止に一役買います ～ 温室効果ガスの抑制効果を調査中

　温室効果ガス（二酸化炭素、メタンなど）の増加による地球温暖化は、海面上昇や食料不足など人類にとって様々な影響をもたらす恐れがあります。先に開かれた「G8北海道洞爺湖サミット」においても、「温室効果ガスの排出削減」が主要なテーマに挙げられるなど、世界的かつ緊急的な課題となっています。

　農業においては、十分に熟した堆肥を適量施用すると、土壌中に炭素が蓄えられ温室効果ガスの発生を抑えると言われています。そこで、平成20年度から作物の肥培管理によって土壌中の全炭素量がどのように変動するかを明らかにする全国規模の調査が始まりました。本県でも、県内約170地点（全国：約3,500地点）を調査する計画で、7月から土壌調査を開始しました。

　なお、本県は、家畜排せつ物などの豊富な有機物資源を活かし、「土づくり」に力を入れてきたことから、単位面積当たりの堆肥投入量が全国でもトップクラスとなっています。今回の調査で、温室効果ガスの発生抑制の役割が明らかになり、農業の持つ多面的機能の新たな一面をアピールできることを期待しています。

研究室紹介
　平成20年4月に、「生産環境研究室」が誕生しました。前年度までの環境保全研究室と土壌作物栄養研究室および保鮮流通技術研究室を統合したもので、総勢7名です。
　担当部門は、次のとおりです。

1. 環境と調和した土壌・施肥管理技術の開発
2. 食の安全・安心対策支援技術の確立
3. 品質評価・高鮮度貯蔵技術の確立に関する研究

（環境部生産環境研究室　上席専門研究員　鈴木 良則）