試験研究成果書（土壌肥料）

• 令和5・指導「携帯型NDVI測定機による水稲幼穂形成期の簡易栄養診断値及び窒素吸収量の推定」 （PDF 604.0KB）
  「ひとめぼれ」及び「銀河のしずく」では、6月下旬～幼穂形成期に携帯型NDVI測定機で測定したNDVI値から簡易栄養診断値及び窒素吸収量の推定が可能である。
• 令和5・指導「水稲の速効性肥料利用体系における施肥から入水・荒代までの畑期間が水稲生育に及ぼす影響」 （PDF 440.5KB）
  施肥・耕起から入水・荒代までの畑期間が1週間以内であれば移植時の作土中アンモニア態窒素量への影響はない。一方、畑期間が2週間以上になると、移植時の作土中アンモニア態窒素量が減少し、収量低下のリスクが高まる。施肥・耕起後、湛水状態を維持すると、作土中アンモニア態窒素量の減少を大幅に抑制できる。
• 令和5・指導「県内水田土壌40年間の施肥管理と化学性の変化」 （PDF 475.4KB）
  県内水田土壌40年間の調査の結果、直近10年間では堆肥施用農家割合が3割前後で推移している。稲わら施用農家割合は約9割と調査開始以降増加を続けている。可給態リン酸は適正水準に収れんする一方、交換性カリは半数以上で改良目標値を下回っており、低水準化が進んでいる。
• 令和5・指導「県内畑土壌40年間の有機物施用と化学性の変化」 （PDF 258.1KB）
  県内畑土壌の40年間の調査の結果、直近5年間では、6割の農家が堆肥を施用している。野菜、普通畑作物での平均施用量はピーク時と比較して少ない。可給態リン酸は野菜、普通畑作物、デントコーンで3割前後の地点が無施肥水準にある一方、デントコーンでは基準値未満の地点も5割を占める。交換性カリは野菜（露地）、普通畑作物で無施肥水準の地点が約3割である一方、基準値未満の地点が増加しており、交換性カリは低下傾向にある。牧草でも交換性カリの低下がみられる。
• 令和4・指導「県内水田における灌漑水からの硫黄供給量」 （PDF 347.9KB）
  県内水田における灌漑水からの硫黄供給量は、10アール当たり0.5～19.6kg程度と試算される。調査地点の約8割で、成熟期の硫黄吸収量を上回る硫黄が灌漑水から供給されていると考えられ、硫黄欠乏の発生リスクが高いと想定される地点は少ない。
• 令和4・指導「秋まきたまねぎ栽培における基肥窒素量減肥の可能性と追肥開始時期」 （PDF 264.5KB）
  基肥窒素量を従来施肥基準から4割減肥しても同等の収量が得られる。追肥開始時期は3月初めから4月中頃までであれば、1球重及び腐敗球率の違いはみられない。また、「秋まきたまねぎ緩効性肥料（仮名）」を全量基肥施用することで、慣行と同等の収量が得られ、追肥作業が省略できる。
• 令和4・指導「春まきたまねぎ栽培における窒素追肥の最適時期」 （PDF 364.2KB）
  水田転換畑での春まきたまねぎ栽培で窒素追肥を行う場合、窒素吸収量が増加し始める5月下旬（定植後40日程度）が適期である。
• 令和4・指導「水田転換畑での春まきたまねぎ栽培におけるリン酸施肥効果」 （PDF 481.1KB）
  水田転換2～4年目ほ場での春まきたまねぎ栽培において、リン酸10アール当たり45kgを基肥施用することにより、慣行の10アール当たり30kg施肥した場合と比較して1球重が約15％増加し、商品収量が約20％増加する。
• 令和3・指導「県内水田土壌35年間の施肥管理と化学性の変化（追補）」 （PDF 530.6KB）
  土壌機能実態モニタリング調査8巡目の結果では、全面全層施肥、基肥＋追肥体系による施肥が半数を超えていた。基肥＋追肥体系による施肥であるにもかかわらず半数以上が窒素追肥を省略していた。施肥～入水（荒代掻き前）の期間は平均で9.4日であり、15日を超えるものも18.2％あった。
• 令和3・指導「小麦栽培における緑肥作物の導入効果」 （PDF 522.7KB）
  ソルガム及びクロタラリアは7月中～下旬に播種することで、それぞれ後作小麦の播種1か月前と2週間前における鋤き込み量を確保できる。また、これらの時期に鋤き込むことで後作小麦の穂数が増加し20％程度増収するほか、土壌中の地力窒素の低下が抑制傾向となる。
• 令和2・指導「補給型施肥による土壌化学性および収量の経年変化（水田）」 （PDF 278.7KB）
  稲わら施用を伴う補給型施肥による水稲栽培では、土壌中の可給態リン酸・交換性カリ含量は維持されており、従来施肥と同等の収量、品質が確保される。
• 令和2・指導「水田における稲わらからのカリ溶出と土壌中へのカリ供給効果」 （PDF 265.2KB）
  稲わらの秋鋤き込みにより土壌の交換性カリ含量は速やかに上昇し、稲わら施用によるカリ供給効果が確実に得られることから、稲わらの秋鋤き込みを実施することが望ましい。
• 令和2・指導「水稲栽培に対する可変追肥技術の特徴」 （PDF 763.4KB）
  可変追肥はほ場内の生育ムラに応じた施肥が可能であることから、収量のばらつきが低減し、収量斉一化効果が期待されるほか、生育量が小さいほ場において増収効果が期待できる。
• 令和2・指導「マイクロ波抽出と簡易測定キットによる土壌蓄積養分の簡易評価手法（追補）～リン酸・カリ減肥の判定～」 （PDF 623.6KB）
  本手法により可給態リン酸含量を評価する場合、水稲はリン酸濃度1mg/L以上で無リン酸栽培が可能と判定する。園芸品目はリン酸濃度1mg/L以上で補給型施肥、2mg/L以上で無リン酸栽培が可能と判断する。交換性カリ含量を評価する場合は、水稲はカリウムイオン濃度25mg/L以上で、園芸品目は40mg/L以上で無カリ栽培が可能と判定する。
• 令和2・指導「大豆・麦栽培で想定される緑肥作物の特性」 （PDF 801.4KB）
  緑肥の生育量を確保する観点から、大豆に対する緑肥はライムギ・ヘアリーベッチ・コムギの3種が、小麦に対する緑肥はソルガム・クロタラリア・ダイズが利用できる。このうちイネ科緑肥は後作の播種1カ月前、マメ科緑肥は後作の播種2週間前までに鋤き込む。
• 令和2・指導「大豆栽培における緑肥作物の効果」 （PDF 549.6KB）
  ライムギ及びヘアリーベッチは大豆黄葉期の立毛間播種とすることで、それぞれ後作大豆の播種1カ月前と2週間前における鋤き込み量を確保できる。ライムギを後作大豆の播種1カ月前に鋤き込むことで、大豆の着粒数が増加し15％程度増収するほか、土壌中の地力窒素の低下が緩やかになる傾向にある。
• 令和2・指導「りんご『ふじ』の成木における果実品質を考慮した窒素施肥」 （PDF 655.5KB）
  適正な樹勢を維持できる窒素施肥量で施肥した場合、窒素施肥量が多く樹勢が強い場合よりも地色や着色・着色割合の向上が早くなり、蜜入り程度の上昇も早まる。樹勢が強い場合、地色や着色面の品質向上が遅く、収穫期の果実品質は適正な樹勢の場合よりも劣る。
• 令和2・指導「補給型施肥による土壌化学性および収量の経年変化（露地野菜）」 （PDF 434.6KB）
  露地野菜畑における有機物施用（牛ふん堆肥10アール当たり2トン）を伴う補給型施肥により、土壌へのリン酸蓄積の軽減と土壌有機物の維持を両立するとともに、化学肥料費の低減が可能である。補給型施肥を継続しても、従来施肥基準に準じた化学肥料単用と同等以上の収量を確保できる。
• 令和元・指導「マイクロ波抽出と簡易測定キットによる土壌蓄積養分の簡易評価手法」 （PDF 670.8KB）
  マイクロ波抽出で得られた抽出液のCOD値を簡易測定キットで測定することにより、土壌の可給態窒素量を簡易に評価することができる。また、同抽出液を用いて、土壌の可給態リン酸および 交換性カリ含量が減肥基準に達しているかを判定することができる。
• 令和元・指導「土壌の可給態窒素に基づく雨よけトマトの窒素減肥技術」 （PDF 464.7KB）
  トマトの雨よけ普通栽培において、土壌の可給態窒素が100グラム当たり4mg以上の場合は、追肥窒素量を10アール当たり3～6kg減肥することができる。減肥により、地上部窒素吸収量およびトマトの総収量は減少するものの、裂果等の発生割合が低下し可販果率が向上するため、標準施肥と同程度の販売額を確保できる。
• 平成30・指導「小麦の省力的な追肥技術」 （PDF 320.2KB）
  小麦のタンパク質含有率を確保し、かつ省力的に追肥するため、速効性窒素肥料と肥効調節型肥料（リニア型15日タイプ）を1対1に配合した肥料を、「銀河のちから」は融雪期15日後、「ゆきちから」は融雪期～融雪期15日後に施用する。
• 平成30・指導「水稲品種『金色の風』の栄養診断基準」 （PDF 715.3KB）
  水稲品種「金色の風」の平米当たり籾数を24～27千粒、稈長87cm以下とするための幼穂形成期の栄養診断基準は、窒素濃度1.3～1.9％、平米当たり乾物重260～360グラム、窒素吸収量は平米当たり3.8～6.0グラムである。同時期の草丈×茎数×葉色値（SPAD値）で算出される簡易栄養診断値は、1.0～1.7×10^6である。
• 平成30・指導「『金色の風』に適する肥効調節型肥料の配合」 （PDF 423.2KB）
  「金色の風」に適する肥効を示す肥効調節型肥料の配合を明らかとした。この配合の肥料を基肥に用いることで、追肥省略が可能となり、速効性肥料の基肥と減数分裂期追肥による施肥体系と同等の収量・品質を確保することが可能である。
• 平成30・指導「『銀河のしずく』に適する肥効調節型肥料の配合」 （PDF 412.7KB）
  「銀河のしずく」に適する肥効を示す肥効調節型肥料の配合を明らかとした。この配合の肥料を基肥に用いることで、追肥省略が可能となり、速効性肥料の基肥と幼穂形成期追肥による施肥体系と同等の収量・玄米品質を確保することが可能である。
• 平成30・指導「県内水田土壌35年間の施肥管理と化学性の変化」 （PDF 344.0KB）
  県内水田土壌35年間の調査の結果、直近の5年間では堆肥施用農家割合が3割を下回り、稲わら施用農家割合は8割を超えている。調査開始当初に比べ窒素、リン酸、カリの施用量は3～6割減少している。可給態リン酸は適正水準に収れんする一方、交換性カリは半数以上で改良目標値を下回っている。
• 平成30・指導「県内畑土壌35年間の有機物施用と化学性の変化」 （PDF 314.3KB）
  県内畑土壌の35年間の調査の結果、直近の5年間では、75％の農家が堆肥等の有機物を施用し、施用農家割合、平均施用量ともに前回調査から増加した。土壌中の石灰、苦土、リン酸には、前回調査から大きな変化はなく、カリは減少した。普通畑作物及びデントコーンでは、リン酸・カリが無施肥水準に該当する農家割合が大きく増加した。
• 平成30・指導「トロ箱養液栽培システムでの養液栽培用肥料による夏秋トマトの収量性と肥料選択の基準」 （PDF 157.1KB）
  JA全農式トロ箱養液栽培システム「うぃずOne」による夏秋トマト栽培では、養液栽培用肥料に2液式アクワン2号＋硝酸石灰を用いることで、従来肥料と同等の収量が得られ、施肥コストの低減が可能となる。
• 平成30・指導「りんごにおける補給型施肥基準の検証」 （PDF 340.3KB）
  土壌の維持管理基準を満たしている圃場において、従来の施肥基準よりリン酸・カリの施用量を減らした補給型施肥を5年間行っても、従来施肥と同程度の樹体生育と収量、果実品質を確保できる。土壌の可給態リン酸と交換性カリについても、概ね土壌の維持管理基準を満たす。
• 平成30・指導「リンドウの適正窒素施肥量」 （PDF 328.4KB）
  近年、岩手県農業研究センターで育成された極早生、早生、晩生のリンドウの窒素施肥量を検証した。定植年および2年目は各品種とも標準の半量、3年目以降は早晩生により異なり、極早生品種については標準の半量で生育に影響がない。
• 平成30・指導「リンドウの補給型施肥による生育への影響」 （PDF 356.2KB）
  リンドウ栽培において、リン酸施肥量を減らした補給型施肥を5年間続けても、従来型施肥と同等の生育が得られる。また土壌中の可給態リン酸含量の低下はみられない。
• 平成29・指導「水稲品種『銀河のしずく』の栄養診断基準の策定」 （PDF 257.7KB）
  水稲品種「銀河のしずく」の平米当たり籾数を25～30千粒とするための幼穂形成期の栄養診断基準は、窒素濃度1.1～1.6％、平米当たり乾物重250～400グラム、平米当たり窒素吸収量3.5～6.0グラムである。同時期に草丈×茎数×葉色SPAD 値で算出される簡易栄養診断基準値は、0.8～1.4×10^6である。
• 平成29・指導「水稲鉄コーティング湛水直播栽培に適する肥効調節型肥料の配合（追補・『銀河のしずく』に対する効果）」 （PDF 498.9KB）
  「銀河のしずく」の鉄コーティング湛水直播栽培において、鉄コーティング湛水直播栽培用肥料は、生育初期の窒素溶出量が少ないものの、カルパーコーティング湛水直播栽培用肥料と同等以上の収量が得られる。また、肥料費が14%低減される。
• 平成29・指導「水稲育苗用ハウスにおける簡易隔離床栽培によるパプリカの養液栽培」 （PDF 818.5KB）
  ロックウール培地と簡易なかん水コントローラー・液肥混入機等を利用して、簡易な養液栽培システムを構築できる。本システムによる水稲育苗後のハウスを活用したパプリカの栽培において、6月上旬までに定植することで10アール当たり5.5トン程度の収量が期待できる。
• 平成29・指導「培養液補正診断シートを活用したトマト循環式ロックウール栽培の肥料コスト低減効果」 （PDF 241.7KB）
  1液混入用肥料を用いたトマトの循環式ロックウール栽培において、簡易イオン成分分析装置を用いて成分組成の補正を行うことで、培養液を更新することなく栽培可能である。これにより、かけ流し式と同等の収量が得られ、肥料コストは3割低減可能である。
• 平成29・指導「雨よけトマト栽培におけるカリ減肥基準の検証」 （PDF 163.7KB）
  カリが蓄積した土壌において、現行の減肥基準に従い、カリ施肥量を減らしても、可販果収量はカリを標準施肥した場合と同等である。
• 平成28・指導「水稲鉄コーティング湛水直播栽培に適する肥効調節型肥料の配合」 （PDF 438.4KB）
  3種類の肥効調節型肥料を配合した肥料は、本県における水稲鉄コーティング湛水直播栽培に適した肥効を示し、水稲カルパーコーティング湛水直播栽培用肥料を上回る収量が得られる。
• 平成28・指導「水稲後1～2年目の転換畑での小麦『ゆきちから』の窒素施肥量」 （PDF 206.7KB）
  水稲後転換畑で小麦「ゆきちから」の収量を安定させるには、10アール当たりの基肥窒素成分施用量を6kgとし、追肥は融雪期4～6kg、穂揃期4～6kgをそれぞれ施用する。
• 平成27・指導「大豆の補給型施肥による生育および収量」 （PDF 338.5KB）
  大豆栽培において、可給態リン酸、交換性カリが土壌改良目標値に達した圃場でリン酸、カリ施用量を従来施肥よりも減らした補給型施肥で栽培しても、従来施肥とほぼ同等の生育、収量が得られる。また、土壌中の可給態リン酸含量の大きな低下はみられない。
• 平成27・指導「耕起困難及び耕起不能採草地における利用再開後の施肥管理」 （PDF 161.6KB）
  耕起困難及び耕起不能草地の採草利用の再開において、無施肥の場合、牧草中放射性セシウム濃度は2番草以降で上昇するが、採草地用の県標準量の施肥をすると濃度の上昇を抑制する。
• 平成26・普及「超強力小麦『銀河のちから』の加工特性を引き出す後期窒素追肥法」 （PDF 224.3KB）
  超強力小麦「銀河のちから」の栽培において、原粒タンパク質含有率11.5％以上、容積重833グラム以上を確保するためには、後期追肥は止葉抽出期～穂揃期に窒素成分で10アール当たり4kg施用する。
• 平成26・指導「水稲用軽量育苗培土の特性」 （PDF 361.2KB）
  軽量培土の育苗箱重量は、粒状培土より1～3割軽く、苗の生育量は平置き育苗・プール育苗とも粒状培土と同等である。また、平置き育苗では、苗の葉色や窒素含有率が低下しやすい。
• 平成25・普及「鶏ふん堆肥に尿素を添加したL型肥料の開発」 （PDF 236.4KB）
  鶏ふん堆肥に尿素を添加して窒素含有率を高めたL型肥料を開発した。本肥料は、家畜排せつ物の有効活用を図りつつも、窒素成分の8割が尿素由来であることから窒素の肥効と取り扱いが化学肥料並で、リン酸やカリが蓄積した圃場での利用に適し、肥料コストも2～5割低減できる。
• 平成25・指導「県内水田土壌の30年間の施肥管理と化学性の変化」 （PDF 152.7KB）
  県内水田土壌の30年間の調査の結果、直近の5年間では水稲における堆肥施用が4割を下回り、稲わら施用は増加して7割を超えている。施肥成分量はリン酸、カリが5年前の7～8割に減少している。土壌のpH、全炭素、全窒素、CECは30年間概ね一定である。可給態リン酸は約3割が無施肥可能水準にある。交換性カリは低下し、約3割が改良目標値未満である。
• 平成25・指導「県内畑土壌の30年間の有機物施用と化学性の変化」 （PDF 154.9KB）
  県内畑土壌の30年間の調査の結果、直近の5年間では約7割の農家が堆肥等有機物を施用し、10アール当たり平均施用量は約2.5トンで施用量は減少している。土壌のpH、全炭素、CECは30年間概ね一定である。交換性塩基および可給態リン酸は増加傾向で、露地野菜畑では3割以上のほ場でリン酸・カリが無施肥水準にある。一方、牧草地ではカリが低いほ場が多い。
• 平成25・指導「県北地域における無側枝性ギク（露地栽培）の窒素施肥量」 （PDF 167.6KB）
  県北地域における無側枝性ギク露地栽培の10アール当たり適正窒素成分量は、9月咲き品種は6～10kg、8月咲き品種は「笑の潮」12～14kg、「笑の香」、「笑の想」8～10kgである。
• 平成24・指導「点滴かん水を利用した露地ピーマンのリン酸減肥技術と導入効果」 （PDF 136.5KB）
  点滴かん水により土壌水分をpF1.9前後で栽培することにより増収し、リン酸の10アール当たり施肥量は吸収量相当の6kg程度まで大幅に減肥できる。また、リン酸が過剰に蓄積している圃場では減肥基準に従って減肥を行うことで増収が期待できる。点滴かん水装置の導入コストは、増収とリン酸肥料の削減によって概ね2～3年で回収できる。
• 平成24・指導「大豆の安定生産のための土壌pH改良効果」 （PDF 79.5KB）
  大豆圃場の土壌pHを適正に改良すると、主茎節数や総節数、百粒重が増加し、収量が3～4割向上する。カキ殻を安価な石灰資材として代替することにより、施用コストを30%に抑えつつ収量の増加が図られ、2年間のpH改良効果を期待できる。
• 平成24・指導「ほうれんそう産地における土壌中の硫酸イオン蓄積の実態と蓄積要因」 （PDF 23.1KB）
  雨よけほうれんそう産地では、硫酸イオンが著しく高い圃場が存在することが認められた。また、硫酸イオンは硫安等硫酸系肥料に比べ、牛ふん混合堆肥からの持ち込み量が多いことが明らかになった。その場合、EC等から硝酸態窒素は推定できないため、RQフレックス等で測定することが必要である。
• 平成23・普及「園芸畑作施肥設計支援シート」 （PDF 221.9KB）
  精密土壌分析値を入力することで、多様な施肥基準および減肥基準から適切な基準施肥量を自動判別し、園芸畑作の施肥設計を支援するシート（ソフト）を作成した。これにより、適切な施肥量を容易に把握することが可能になる。
• 平成23・指導「津波被災きゅうり圃場における除塩対策」 （PDF 112.8KB）
  津波被災畑地における短期除塩対策として、EC値が高い土壌表面の泥状堆積物を除去するとともに、雨水に加え沢水のポンプアップにより真水を散水することで、短期的に土壌EC値を低下させることができる。本手法により4月下旬から約1ヶ月間の除塩を行ない、6月から露地きゅうりを栽培し、10アールあたり約8.3トンの収量を得た。
• 平成23・指導「津波被災水田（無作付け）での自然降雨によるEC推移」 （PDF 45.5KB）
  津波被災水田のECは、自然降雨による積算降水量1000mm経過で、堆積層、1層とも調査地点の平均で0.6dS/mを下回る。しかし、1層の一部地点では逆に上昇する事例があり注意が必要である。ECの推移は、(1)急低下型、(2)緩低下型、(3)上昇型の3つに類型化され、堆積層下15cm、30cmの土壌硬度の影響を受ける。
• 平成23・指導「特別栽培米専用肥料の連用による収量・品質及び可給態窒素への影響」 （PDF 257.5KB）
  基肥に有機態窒素70％配合肥料、追肥に化学肥料を用いた水稲の生育および収量は、化学肥料のみの施肥体系並みからやや少ないが、有機態窒素50％配合肥料と収量は同等であり、いずれの施肥体系も同等の玄米品質を確保できる。また、有機態窒素配合肥料を連用しても土壌中の可給態窒素は増加しない。
• 平成22・普及「C/N比の低い有機質資材の畑状態での無機化特性とトマト雨よけ普通栽培の無化学肥料栽培における施肥法」 （PDF 28.2KB）
  C/N比6以下の有機質資材は、全窒素の60～80%が無機化し、C/N比6～10の有機質資材は、全窒素の40～50%が無機化する。これらの資材を利用し、トマト雨よけ普通栽培の無化学肥料栽培を行う場合、基肥には、C/N比6以下の有機質資材は化学肥料と同量程度の窒素量、C/N比6～10の有機質資材は化学肥料の2倍程度の窒素量を施用し、追肥には、窒素含有率6%程度の有機質窒素100%液肥を化学肥料より2～3割程度多い窒素量で施用する。
• 平成22・普及「簡易土壌分析システムに対応した施肥設計支援シート」 （PDF 110.7KB）
  簡易土壌分析システムの分析値を入力するだけで、複雑な施肥基準から適切な基準施肥量の判定及び施肥設計を支援するシート（ソフト）を作成した。これにより、簡易土壌分析からの施肥設計（水稲は肥料銘柄の選定）が可能になる。
• 平成22・指導「発酵鶏ふんを利用した大豆栽培の連作による影響」 （PDF 22.8KB）
  大豆の無化学肥料栽培において発酵鶏ふんを利用した場合でも、堆肥無施用で連作をすると、化学肥料と同様に輪作に比較して収量が低下する。
• 平成22・指導「四季成り性イチゴ主要3品種の春植え栽培における培養液濃度の適正範囲」 （PDF 102.3KB）
  四季成り性イチゴ「なつあかり」「エッチエス-138」「サマールビー」の春植え栽培における培養液濃度の適正範囲は、EC濃度で0.4～0.6dS/mである。
• 平成22・指導「採花期間のりんどうにおける新根の分布位置に合わせた効果的な施肥」 （PDF 34.9KB）
  現地ほ場等の事例調査から、採花期間のりんどうでは排水性が良好なほど通路まで根が伸張する。新根の分布位置と施肥位置が一致した場合に、施肥効果が高まる。
• 平成21・普及「簡易・低コストなデジタル土壌養分分析システム」 （PDF 198.2KB）
  集落営農組織や生産部会などの生産現場の農業者が、簡易かつ迅速に土壌養分を分析できるシステムを開発した。交換性塩基（石灰、苦土、カリ）、可給態リン酸、硝酸態窒素の5項目について、スキャナとパソコンを利用して測定することができる。
• 平成21・指導「県内で最も流通量の多い水稲特別栽培専用肥料の施用方法」 （PDF 23.0KB）
  県内で最も流通量の多い特栽専用肥料を用い、慣行栽培並の収量を得るためには、慣行栽培と同じ施用量で「基肥＋追肥」の施用法とする必要がある。この場合の玄米タンパク質含量は慣行並みである。「基肥全量」施用では、生育後半まで、肥効を維持することはできない。
• 平成21・指導「育苗箱全量施肥による水稲のリン酸・カリ無施用栽培」 （PDF 148.4KB）
  土壌の可給態リン酸、交換性カリが無施肥可能な水準まで蓄積している水田では、育苗箱全量施肥により窒素のみを施用することで、リン酸、カリを施用した場合と同等の生育・収量・品質が得られ、本田施肥作業が省略でき施肥コストは72％に減少する。
• 平成20・普及「落水出芽を行う水稲湛水直播栽培に適する肥効調節型肥料の配合」 （PDF 63.5KB）
  落水出芽を行う水稲湛水直播栽培において、肥効の早い肥効調節型肥料30日タイプと70日タイプを5対3の割合で配合した肥料は、本県の湛水直播に適合する肥効を示し、追肥を省略した基肥のみの施肥管理が可能である。また、穂数および1穂籾数が増加し、収量の確保が容易になる。
• 平成20・普及「リンドウの肥効調節型肥料（シグモイド型）を利用した株養成期間の低コスト施肥法」 （PDF 30.9KB）
  肥効調節型肥料（シグモイド型）を用いて株養成期間の施肥を行った場合、施肥回数を1回のみとすることができる。その場合の窒素施肥量は慣行の25%の減肥が可能であり、肥料費を最大で30%程度軽減できる。
• 平成20・指導「非主食用品種『岩南29号』および『岩手85号』の施肥法」 （PDF 28.5KB）
  粗玄米収量で10アール当たり750kg確保を目標とすると、「岩南29号」の施肥体系は、10アール当たり窒素成分で基肥を「ひとめぼれ」より2～3kg多い8～9kgとし、6月中旬頃の分げつ期と幼穂形成期にそれぞれ2kg追肥する。「岩手85号」の施肥体系は、10アール当たり窒素成分で基肥を「あきたこまち」より多い6～9kgとし、必ず幼穂形成期に追肥を2kg実施する。
• 平成20・指導「肥効調節型肥料（シグモイド型）で水稲の肥料費を低減」 （PDF 42.8KB）
  水稲の施肥に肥効調節型肥料（シグモイド型）を用いた、(1)育苗箱施肥（全層に豚ぷん堆肥を併用）及び(2)全量基肥一回施肥により、通常の栽培法とほぼ同等の収量・品質が得られ、肥料費をそれぞれ約15％と5％低減できる。
• 平成20・指導「発酵鶏ふんを利用した大豆の無化学肥料栽培技術」 （PDF 31.1KB）
  大豆栽培において発酵鶏ふんを利用して無化学肥料栽培を行う場合、播種1カ月前の施用でタネバエの被害を軽減でき、窒素成分で慣行（化学肥料）比の2倍量の施用により慣行（化学肥料）並みの収量を確保することができる。
• 平成20・指導「パンジー鉢上げ用土としての杉樹皮培地の利用技術」 （PDF 24.8KB）
  杉樹皮培地に黒土を30％混合し、この混合培土1リットル当たり肥効調節型肥料を1.5グラム施用することにより、低コストなパンジー鉢上げ用土として利用できる。
• 平成20・指導「有機物の連用効果と土壌養分の過剰蓄積」 （PDF 43.1KB）
  水田および露地野菜畑における有機物の連用は、基準量（水田：10アール当たり1トン、露地野菜畑：10アール当たり2トン）が適当である。基準量を超過した場合、収量性や土壌肥沃度に対する効果が少ない反面、露地野菜畑では土壌養分の蓄積を助長する。
• 平成20・指導「県内水田土壌の施肥管理と化学性の変化」 （PDF 36.0KB）
  土壌機能実態モニタリング調査（25年間）の結果、水稲における堆肥施用が約4割、稲わら施用は増加が続き6割を超えた。施肥成分は窒素、リン酸、カリとも25年間で約6割、ケイ酸は約4割に減少した。土壌炭素は25年間増減がみられない。可給態リン酸、交換性カリの増加は収まったが、各約3割が無施肥可能水準にある。pHは低下傾向、可給態ケイ酸は減少している。
• 平成20・指導「県内畑土壌の有機物施用と化学性の変化」 （PDF 95.6KB）
  土壌機能実態モニタリング調査の結果、畑では約8割が堆肥等の有機物を施用し、平均施用量は10アール当たり約3.2トンである。pH（H2O）は最近の5年間で低下傾向にある。土壌炭素、CECはこの10年間概ね一定である。交換性塩基、可給態リン酸は畑全体では概ね一定であるが、野菜畑では増加が続いている。また野菜畑ではリン酸とカリで減肥する水準にある圃場がそれぞれ約6割と8割に達している。
• 平成19・指導「畑栽培雑穀（ヒエ・アワ・キビ）の発酵鶏ふんを利用し た無化学肥料栽培」 （PDF 28.1KB）
  畑雑穀（ヒエ・アワ・キビ）の栽培において、発酵鶏ふんを窒素成分で慣行（化学肥料）比の2倍量用いて、無化学肥料栽培を行うことが可能である。
• 平成19・指導「ピーマン及びトマト雨よけ普通栽培における化学肥料削減技術」 （PDF 33.3KB）
  ピーマン及びトマト雨よけ普通栽培で、有機態窒素50％配合肥料による基肥と化学肥料または有機態窒素100％液肥の追肥を組み合わせることにより、またC／N比約7の豚ぷん堆肥の基肥施用と化学肥料の追肥を組み合わせることにより、化学肥料由来の窒素成分を3割～7割削減する施肥技術を開発した。
• 平成19・指導「籾殻を利用したりんどうコンテナ促成栽培用培地の軽量化」 （PDF 25.7KB）
  りんどうのコンテナ促成栽培において、典型腐植質グライ台地土の水田土に対し籾殻を容積比で30～50%混合した場合、水田土単独に比べ切り花品質や採花本数が向上し、上位規格品も増加する。コンテナ重量は30kgを下回り、水田土単独に比べ2分の1～3分の2以下の重量となる。
• 平成19・指導「バイオガスプラント由来消化液の飼料作物及び耕種作物への利用効果」 （PDF 88.3KB）
  消化液成分はプラント、採取時期によって変動する。寒地型牧草への利用は、消化液をアンモニア態窒素で慣行の施肥量と同量施用することで同等の収量が得られる。飼料用トウモロコシ、小麦及び大豆では、基肥に消化液中アンモニア態窒素で慣行と同量施用することで同等以上の収量が得られる。
• 平成18・指導「玄米タンパク質含有率を考慮した『ひとめぼれ』の栄養診断指標」 （PDF 61.8KB）
  幼穂形成期の栄養診断基準の適正範囲である稲体窒素濃度1.5～1.8%であれば、玄米タンパク質含有率が6.8%以下の産米の生産が可能である。1.8%以下の場合は現行基準どおり、生育に応じて10アール当たり2kgを上限に追肥を行い、1.8%を上回る場合は追肥を控える。また、穂揃い期から出穂15日後のn-1葉葉色値によって玄米タンパク質含有率を推定することができる。
• 平成18・指導「県北地域における有機育苗培土利用による水稲無化学肥料栽培」 （PDF 31.1KB）
  有機質肥料を使用した育苗培土を利用することで、育苗から一貫して無化学肥料栽培を行うことが出来る。この場合、本田初期生育はやや緩慢だが、慣行苗並の収量・品質を得ることが可能である。
• 平成18・指導「ナンブコムギの冬期播種栽培における窒素施肥法」 （PDF 25.4KB）
  ナンブコムギを用いた冬期播種栽培において、秋播栽培並みの子実収量を確保するためには、普通畑、初年目転換畑のいずれも基肥窒素量は10アール当たり10kg必要である。また、穂揃期の窒素追肥を組み合わせることにより、用途に応じた子実タンパク質含有率を確保することができる。
• 平成18・指導「水田栽培用ヒエ『達磨』の無化学肥料一貫栽培体系の実用性」 （PDF 33.0KB）
  ヒエ「達磨」の栽培において、有機質肥料を使用した水稲育苗培土による育苗が可能である。さらに本田無化学肥料栽培と組み合わせることにより、ヒエの無化学肥料一貫栽培ができる。
• 平成18・指導「イチゴ低温カット作型に適応する高設栽培の栽培槽と施肥法」 （PDF 60.1KB）
  イチゴ低温カット作型の高設栽培では、エコロングトータル-180の全量基肥施肥とし、栽培槽をハンモック式とすることで、地床栽培より多収となり収益性も向上する。エコロングトータル-180を株あたり窒素成分量2グラム施用することで、点滴かん水施肥栽培とほぼ同等の収量が得られる。
• 平成18・指導「発酵豚ぷんを用いてながいもの無化学肥料栽培ができる」 （PDF 28.2KB）
  発酵豚ぷんを基肥で600kg、7月第2半旬～第3半旬と7月第6半旬～8月第1半旬に20日程度の間隔を開けて2回・400kgずつ追肥をすることで、ながいもの無化学肥料栽培ができる。
• 平成18・指導「フラットベッドスキャナを用いた簡易土壌分析システムの開発」 （PDF 28.9KB）
  フラットベッドスキャナを簡易比色計として応用した土壌分析に活用できる比色分析システムを開発した。現在分析可能な項目は、アンモニア態窒素、可給態リン酸、リン酸吸収係数である。
• 平成17・指導「水稲湛水直播栽培で苗立ち本数が少ない場合の分げつ期追肥の効果」 （PDF 35.2KB）
  水稲湛水直播栽培において、苗立ち本数が平米当たり100本より少ない場合は、分げつ期追肥によって穂数が増加し、増収効果が期待できる。
• 平成17・指導「有機質肥料を使用した水稲育苗培土の実用性」 （PDF 25.1KB）
  特別栽培米生産で要望のある、有機質肥料を使用した育苗培土（無化学肥料）3資材について実用性を検討した結果、従来培土と若干の生育差があり、資材によって灌水に留意する点はあるものの、実用的に使用出来ることを確認した。
• 平成17・指導「県北地域の水稲栽培における発酵豚ぷん・鶏ふんの利用法」 （PDF 29.8KB）
  県北地域における水稲栽培において、発酵豚ぷん・鶏ふんとも、窒素成分量で慣行（化学肥料）比の2倍を上限として連用が可能である。
• 平成17・指導「フラットベッドスキャナ利用による稲体の窒素栄養状態の簡易推定法」 （PDF 22.7KB）
  土壌全炭素含量簡易推定キットを用いて、稲体の風乾粉砕物および生葉の色を解析することにより、稲体の窒素栄養状態を簡易に推定することができる。
• 平成17・指導「リン酸緩衝液抽出法を用いた水田土壌におけるケイ酸施用法」 （PDF 36.9KB）
  リン酸緩衝液抽出法による水田土壌可給態ケイ酸量とリン酸吸収係数から水稲成熟期茎葉ケイ酸含有率を推定することにより、茎葉ケイ酸含有率を11%まで高めるのに必要なケイ酸質資材施用量を求めることができる。
• 平成17・指導「水田栽培用ヒエ『達磨』の本田無化学肥料栽培」 （PDF 22.8KB）
  ヒエ「達磨」の水田栽培において、発酵鶏ふんや有機質肥料を用いて本田無化学肥料栽培を行うことが可能である。
• 平成17・指導「無加温ハウスきゅうりの点滴潅水施肥栽培における窒素施用量」 （PDF 37.9KB）
  無加温ハウスを利用した点滴潅水施肥栽培における10アール（2,000株）あたりの窒素施用量は、早熟栽培では20kgが適し、現行の土耕栽培に比べて30％低減できる。早熟栽培後不耕起での抑制栽培では20kgが適する。
• 平成17・指導「肥効調節型肥料を利用した促成いちごの低コスト高設栽培」 （PDF 38.4KB）
  促成いちごの高設栽培において、肥効調節型肥料の元肥全量施肥により液肥混入機の省略が可能となり、肥料費を低減することで、低コストないちご高設栽培が実現できる。肥効調節型肥料はエコロングトータル313-180日タイプを用い、「さちのか」では株当たり窒素成分4グラム、「とちおとめ」では同3グラムを施用することで、従来の高設栽培とほぼ同等の収量が得られる。
• 平成17・指導「0.4M硫酸抽出法による雨よけほうれんそう土壌の窒素肥沃度簡易推定法（追補）」 （PDF 22.4KB）
  0.4M硫酸抽出による雨よけほうれんそう土壌の窒素肥沃度は、前年秋に採取した土壌を用いても適切に評価することができる。
• 平成17・指導「りんどうの露地栽培における養分吸収の実態と窒素施肥法」 （PDF 29.7KB）
  りんどうの露地栽培において、早生品種（マシリィ）の場合10アール当たりの窒素吸収量が13kg以上で花段数4.5段以上、極晩生品種（アルビレオ）の場合15kg以上で6段以上を確保できる。平均的な10アール当たりの養分吸収量は、早生品種において窒素14kg、リン酸5kg、カリ18kgであり、極晩生品種においては窒素20kg、リン酸6kg、カリ27kgである。10アール当たりの窒素施肥量は、早生品種20kg、極晩生品種15kgが適当である。
• 平成17・指導「スターチス『アイスター』シリーズにおける肥効調節型肥料の効果」 （PDF 22.4KB）
  スターチス栄養系品種「アイスター」シリーズの季咲作型では、肥効調節型肥料（NKロング140日タイプ配合肥料）の基肥施用により収量及び品質が向上する。同等の効果が得られる液肥の追肥施用に比べて実用性が高い。
• 平成17・指導「黒ボク土、バーク堆肥、生もみ殻を用いた地域資源配合花壇苗鉢上げ用土」 （PDF 39.1KB）
  地域資源を利用した花壇苗鉢上げ用土の組成は、黒ボク土20～50％、バーク堆肥20～40％、生もみ殻0～20％、ピートモス10～30％の組み合わせが適当で、苗質を低下させることなく育苗できる。
• 平成17・指導「重量測定による家畜ふん堆肥の窒素肥効の簡易推定法」 （PDF 30.5KB）
  家畜ふん堆肥の風乾・粉砕物の一定容積の重量を測定することによって、窒素肥効の目安となるC/N比および堆肥の乾物あたりの窒素含有率を簡易に推定することができる。
• 平成16・指導「窒素濃度の高い堆肥を用いた水稲50%減化学肥料栽培技術」 （PDF 193.5KB）
  乾物窒素濃度が2%前後～3%前後の堆肥を見かけの窒素利用率を20%～30%と推定して、化学肥料の50%を代替施用することで、慣行並～以上の収量を得ることができる。
• 平成16・指導「きゅうり露地普通栽培におけるかん注追肥による草勢維持効果」 （PDF 63.8KB）
  きゅうり露地普通栽培において、追肥を収穫量に応じた液肥のかん注施肥とすることにより、従来の粒状肥料の施用やロング肥料の施用に比べて9月以降の収量確保に有効である。この場合、10アールあたり800kg収穫するごとに窒素成分で2.5～3kg施用とするが、地力の高いほ場では追肥窒素量を7割程度にできる。
• 平成16・指導「0.4M硫酸抽出による雨よけほうれんそう土壌の窒素肥沃度簡易推定法」 （PDF 20.1KB）
  0.4M硫酸抽出による硫酸可溶性窒素を測定することにより、雨よけほうれんそう土壌の窒素肥沃度を簡易に推定することができる。
• 平成16・指導「窒素肥沃度に応じた適正施肥で雨よけほうれんそうの体内硝酸イオン濃度が低減できる」 （PDF 95.3KB）
  作付け前の土壌中硫酸可溶性窒素量に応じて、適正施肥を行うと、収量を維持したまま体内硝酸イオン濃度が低下する。
• 平成16・指導「品種の選定と適正施肥によってキャベツの体内硝酸イオン濃度が低減できる」 （PDF 190.4KB）
  県内産キャベツは、6月と8～10月収穫で体内硝酸イオン濃度が高くなる。体内硝酸イオン濃度は、品種の選定や、土壌の塩基バランスの矯正、化学肥料の一部を有機物に代えて施用をすることで抑えることができる。
• 平成16・指導「窒素濃度の高い堆肥を用いたキャベツ、スイートコ ーン50%減化学肥料栽培技術」 （PDF 54.6KB）
  キャベツ、スイートコーンにおいて、乾物窒素濃度が2%前後～3%前後の堆肥を見かけの窒素利用率を20～40%と推定して、化学肥料の50%を代替施用することで、慣行並の収量を得ることができる。
• 平成16・指導「フラットベッドスキャナを用いた土壌中全炭素・全窒素含量推定キットの開発」 （PDF 72.1KB）
  フラットベッドスキャナを用いて土壌中全炭素・全窒素含量を推定するためのキットを開発した。
• 平成16・指導「液状コンポストの利用法（1）成分特性」 （PDF 55.8KB）
  液状コンポストの肥料成分は、貯留槽の層位、降雨等の影響により変動する。肥料成分の平均値はT-N=0.27%、T-P2O5=0.18%、T-K2O=0.34%であり、窒素成分の約60%がアンモニア態窒素として存在する。土壌中での窒素無機化は、鶏ふんより速やかである。
• 平成16・指導「液状コンポストの利用法（2）成分含有率の簡易推定法」 （PDF 84.2KB）
  液状コンポストのT-N、T-P2O5、T-K2Oは電気伝導度、乾物率から推定できる。また、アンモニア試験紙、簡易型反射式光度計を用いて現地でT-Nが推定可能である。
• 平成15・普及「ながいも栽培における岩手町大規模養豚団地産発酵豚ぷんの利用法」 （PDF 57.1KB）
  ながいも栽培において、50～100グラムの子いも利用を前提とすると、発酵豚ぷんを10アール当たり600～700kg施用することにより基肥化成肥料の代替ができ、収量・品質の高位安定が可能である。
• 平成15・指導「リン酸緩衝液抽出法による可給態ケイ酸測定法」 （PDF 24.4KB）
  リン酸緩衝液抽出法による可給態ケイ酸測定法は、従来の1/10N酢酸緩衝液抽出法（診断ケイ酸法）と比較して、当年度および翌年度の水稲成熟期ケイ酸含有率と相関が高い。
• 平成15・指導「牛ふん堆肥・稲わらの連用による水田土壌養分の土壌型別蓄積傾向」 （PDF 29.0KB）
  水田での牛ふん堆肥・稲わら連用による土壌全炭素・全窒素含量の増加傾向は土壌型により異なる。稲わらの連用は、土壌中の可給態リン酸含量を減少させ、交換性カリ含量を増加させる。稲わらの連用は、堆肥1トン程度の連用以上に土壌へのカリ蓄積効果が高い。
• 平成15・指導「春先の降水量からの乾土効果発現予測」 （PDF 23.1KB）
  3・4月の合計降水量が少ない年は、乾土効果により土壌中の無機態窒素含量は高く推移し、稲体の窒素吸収量が多くなる。3・4月の降水量が平年比70%以下になる場合は、基肥窒素の減量も含め慎重な施肥対応を行う必要がある。
• 平成15・指導「黒ボク土畑土壌における各種堆肥の酸性化防止効果」 （PDF 24.5KB）
  黒ボク土畑地の土壌酸性化は無機窒素肥料で促進されるが、各種堆肥で緩和される。また、鶏ふんや豚ぷん堆肥による無化学肥料栽培も土壌pHを上昇させるが、その効果は10アール当たり1トンが2トン施用に勝る。野菜や畑作物収量はいずれの有機物施用法でも化学肥料単独よりも高まる。
• 平成15・指導「マニュアスプレッダーを用いた農作物残渣の堆肥化と利用技術」 （PDF 45.2KB）
  農場より発生する作物残渣を家畜ふん堆肥とマニュアスプレッダーを用いて切り返すと温度上昇により堆肥化が促進できる。完成した堆肥の成分濃度は牛ふん堆肥に比べてやや高まるが、栽培的には牛ふん堆肥と同様に利用できる。
• 平成14・普及「発酵鶏糞主体の有機配合肥料による水稲減化学肥料栽培に対応した施肥法」 （PDF 24.1KB）
  県内産発酵鶏糞を主体とした有機質由来窒素50%配合肥料により水稲の50%減化学肥料栽培ができ、同じく有機質由来窒素100%配合肥料により水稲無化学肥料栽培ができる。
• 平成14・普及「雨よけトマトの点滴潅水施肥栽培における施肥量低減」 （PDF 58.2KB）
  地床利用の点滴潅水施肥栽培において、施肥量を現場慣行の60％程度減肥しても商品果収量が安定確保される。このときの葉柄搾汁液中硝酸イオン濃度の栄養診断指標値は栽培期間中1000～4000ppmであり、土壌ECの指標は0.05～0.15mS/cmである。
• 平成14・指導「平成14年7月の台風6号による水稲冠水被害の解析（4）冠水被害地域に流入した土壌の特徴」 （PDF 72.8KB）
  平成14年台風6号の冠水による一関遊水地内の堆積層厚は平均2.8cmで、昭和56年の平均5.9cmの半分未満であった。堆積土の化学性は昭和56年度と同様、旧作土よりも可給態窒素と交換性カリ含量が高く、可給態リン酸が少なかった。次年度水稲栽培では堆積厚1cmあたり基肥10アール当たり0.4kgを目安として砂質の場合は少なく、粘質の場合は多めに減じることが望ましい。
• 平成14・指導「SDS抽出法による土壌可給態窒素量の簡易推定法」 （PDF 25.7KB）
  1%SDS水溶液による可給態窒素の簡易推定法は、従来のリン酸緩衝液抽出法が摘要できなかった本県の黒ボク土においても有効である。
• 平成14・指導「思いきった減肥でほうれんそう中の硝酸含量を減少させる」 （PDF 36.1KB）
  雨よけほうれんそう栽培において窒素の富化した土壌では、窒素の施用量を1作目は慣行、2作目以降は無施肥とする程度の減肥では、ほうれんそう生体中の硝酸含量は低下しないため、積極的に生体中硝酸含量を減少させるためには、思いきって1作目の窒素施用量も3分の2から3分の1に減少させる必要がある。
• 平成14・指導「県内家畜ふん堆肥の成分特性の変化」 （PDF 34.7KB）
  近年の岩手県内家畜ふんたい肥（417点）の成分を分析した結果、牛ふん、豚ぷん、鶏ふんの順に水分とC/N比が低く、ECおよび窒素、リン酸、カリ含量が高い傾向が明らかになった。現行の指針（昭和58）と比較すると各畜種とも成分が増加し、特に豚ぷんたい肥での増加が顕著である。成分の差は副資材の違いよりも畜種・製造法の違いのほうが大きい。
• 平成13・普及「基肥一回無追肥によるピーマンの減肥栽培」 （PDF 28.8KB）
  ハウスピーマン栽培において、肥効調節型肥料のマルチ畦内施肥、もしくは初期溶出抑制肥効調節型肥料の育苗時全量ポット内施肥により追肥を省略できる。いずれも慣行施肥体系と比べ約3割窒素減肥しても、同程度の収量を確保できる。これらの技術は、環境に優しい施肥（減肥）技術として利用できる。
• 平成13・指導「緩効性側条ペースト施肥田植機の性能と施肥法」 （PDF 20.6KB）
  緩効性窒素入りペースト肥料に対応した側条施肥田植機の作業能率は、毎時31～37アールで移植作業上の問題はみられなかった。また、緩効性ペースト肥料を側条施肥することにより、生育中期の肥切れを解消できるとともに、幼穂形成期から減分期頃の追肥を省略できる。
• 平成13・指導「家畜ふん堆肥の品質は外観とECにより簡易に評価できる」 （PDF 40.4KB）
  現場でできる外観評価項目（臭気・形状・水分・色）を点数化し、その合計により未熟・中熟・完熟と分類した。この中で、臭気評価については発芽率に影響がみられた。堆肥のECとN・P・K 濃度には正の相関が認められた。ECが『4』を越える場合は肥料的効果を考えた施用を行う。
• 平成13・指導「家畜ふんたい肥の特性評価システム」 （PDF 158.8KB）
  平成12年、13年と普及センターより集められた県内家畜ふんたい肥の成分・外観品質や発芽試験結果などの情報をもとに、たい肥を総合的に評価するシステムを開発した。
• 平成13・指導「県内水田土壌の15年間の有機物・施肥管理と化学性の変化」 （PDF 20.2KB）
  県内水田の堆きゅう肥施用農家数が減少し、稲わら施用農家数がそれを上回ったが、堆きゅう肥は多量施用事例が増えつつある。施肥量は減少傾向にあり、土壌改良資材施用量は大きく減少した。土壌中のN、P2O5、K2O可給態養分は富化傾向にあり、可給態ケイ酸は減少し土壌の酸性化が強まる傾向にあった。今後、土壌診断による適正な有機物・施肥管理が必要である。
• 平成13・指導「県内畑地土壌の15年間の有機物管理と化学性の変化」 （PDF 37.2KB）
  県内畑地土壌の有機物施用農家数は減少してきているが、依然6割程度が有機物を施用しており、その大部分が堆厩肥である。有機物施用量はばらつきが大きいが、1巡目より減少している。畑土壌の化学性は有機物（T-C）、C/N比の低下とゆるやかな酸性化が進行している反面、P2O5・N・K2O・CaO等の養分蓄積が進んでいる。また、作物による有機物施用及び土壌養分の違いも大きく、有機物の適正施用及び土壌診断に基づいた適正施肥が必要と考えられる。
• 平成12・指導「家畜ふんたい肥の秋施用効果」 （PDF 22.6KB）
  家畜ふんたい肥をいなわら施用水田へ秋施用することによって、いなわら腐熟促進肥料として活用できる。秋施用の場合、冬期間中に地力窒素として取り込まれて土壌改良資材的に働く。かんがい水中の硝酸態窒素は水田によって浄化され、家畜ふんたい肥を秋施用しても水田からの流出窒素量は増加せず環境を汚染しない。
• 平成12・指導「水稲における岩手町大規模養豚団地産発酵豚ぷんの利用法」 （PDF 25.9KB）
  岩手町南山形産発酵豚ぷんは、緩効性肥料的性格を持っており、施用年においてもかなりの窒素放出が期待できる。水稲において試験した結果、施肥量によっては、化学肥料の一部のみならず全量を代替えとすることもできる。
• 平成12・指導「キャベツ及びスイートコーンにおける岩手町大規模養豚団地産発酵豚ぷんの利用法」 （PDF 195.9KB）
  岩手町南山形産発酵豚ぷんは、緩効性肥料的性格を持っている。キャベツを発酵豚ぷんだけで栽培した場合、初期生育や収穫期に遅延がみられるが、速効性の高い化学肥料と組み合わせ施用することで慣行区に近い生育、収量が得られる。スイートコーンを地力の高いほ場で栽培すた場合、化学肥料の全量を発酵豚ぷんに置き換えての栽培も可能である。
• 平成12・指導「採花年早生りんどうに対する石灰質資材施用効果」 （PDF 95.9KB）
  採花中の早生りんどうに対する石灰質資材の施用により、作土のpHと石灰飽和度が改善され、切り花のカルシウム吸収が促進して生育と品質が改善する。施用する資材は、土壌pH（H2O）5.0未満・石灰飽和度40%未満では炭カル・苦土カルを、土壌pH（H2O）5.0以上・石灰飽和度40%未満では石こうを用いることとし、いずれも改良目標は石灰飽和度40%・改良深10cm、萌芽期から展葉期にかけての畦面表層散布とする。
• 平成12・指導「平成12年度県内家畜ふんたい肥の成分特性」 （PDF 72.0KB）
  平成12年度普及センターより送付された乳牛、肉牛、豚を中心とした家畜ふんたい肥の分析を行った。畜種別では全体的に肉牛→乳牛→豚の順で水分含量が低下し、N、P、K等の成分濃度が高まる傾向が認められた。昭和58年度分析値との比較では、牛ふんたい肥はP濃度の減少、豚ふんたい肥は水分含量の低下と成分濃度の増大が認められた。管内の全データ及び利用プログラムを各普及センターに送付する。
• 平成11・普及「土壌蓄積リン酸を活用した水稲のリン酸施肥基準」 （PDF 90.1KB）
  水田土壌でリン酸の蓄積が認められることから土壌中に蓄積したリン酸を活用する施肥技術を検討し、可給態リン酸含量が6mg未満では7kg＋リン酸改良、6mg以上では7kgとし、30mg以上では無施用とする施肥基準を策定した。
• 平成11・指導「大区画圃場における流入専用肥料施用法 -液肥-（追補）」 （PDF 79.1KB）
  大区画圃場での省力技術として平成6年度に「粒状流入専用肥料施用法」を参考事項としているが、更に専用液肥での施肥法をとりまとめた。自然落水状態で専用液肥を水口から灌漑水の入水と同時に滴下することにより、ほぼ均一な濃度で散布できる。
• 平成11・指導「野菜畑における地力維持のための大豆の緑肥利用」 （PDF 16.7KB）
  大豆を緑肥として利用する場合の播種法は、動力散布機とロータリー耕を組み合わせた散播浅耕法の実用性が高い。播種適期は5月中旬～7月中旬と幅があり、生育期間も約65～75日間と短い。
• 平成11・指導「小型反射式光度計による硝酸態窒素の簡易測定」 （PDF 165.4KB）
  小型反射式光度計による硝酸測定の温度条件及び測定方法について検討したところ、15～30℃の範囲で測定可能であり、土壌中の硝酸態窒素の簡易測定に利用できる。
• 平成10・普及「『ひとめぼれ』の生育栄養診断基準（一部改定）」 （PDF 23.3KB）
  「ひとめぼれ」の収量構成要素と幼穂形成期の栄養診断基準を改定した。また、草丈・茎数・葉色などの生育調査データから幼穂形成期追肥の要否判定を行う基準を策定した。
• 平成10・指導「県中南部における6月どりキャベツの施肥法」 （PDF 8.0KB）
  県中南部の6月どりキャベツ栽培では、マルチ栽培を前提にすると、肥効調節型肥料入り配合肥料の全量基肥施用の効果が大きく、同作型の裸地栽培では慣行の普通化成肥料の使用が適する。
• 平成10・指導「メッシュ生産環境情報システムの開発」 （PDF 130.9KB）
  岩手県内耕地土壌図を100メートルメッシュのデータベースに加工し、さらに地形等の諸要因及び気象平年値なども併せて各種特性値を図示できるシステムを開発した。
• 平成10・指導「メッシュ生産環境情報による潜在的生産力評価法」 （PDF 116.6KB）
  メッシュ生産環境情報システムとして整備した土壌情報・気象情報・地形情報等を相互に組み合わせて、作物の潜在的生産力、つまりその場所での作物の作り易さを評価するシステムを開発した。
• 平成10・指導「土壌環境・作物分析の手引き」 （PDF 105.2KB）
  農業改良普及センターの土壌診断室で利用する土壌、作物、有機物、水質の分析マニュアルを図解、フローチャート化し、「土壌環境・作物分析法」として取りまとめた。
• 平成9・指導「きゅうりの無農薬・無化学肥料栽培の収量性」 （PDF 203.2KB）
  きゅうりの露地栽培における無農薬・無化学肥料栽培（有機農産物及び特別栽培農産物に係る表示ガイドラインを想定）での収量は慣行対比約60％、無化学肥料栽培では慣行対比82～94％であった。
• 平成9・指導「初期溶出抑制肥効調節型肥料による水稲育苗箱全量施肥技術の特徴」 （PDF 15.4KB）
  初期溶出抑制肥効調節型肥料による水稲育苗箱全量施肥技術は、施肥窒素の利用率の向上、不耕起移植栽培における施肥の効率化といった利点をもっているが、まだ未解決の課題が残っている。今回、未解決の課題を含めその特徴を明らかにした。
• 平成9・指導「りんご樹に対する有機物施用と果実品質」 （PDF 30.0KB）
  ハックナインに対する有機物（もみがら牛きゅう肥）施用試験を行った。その結果、10アール当たり2トン施用、5トン施用とも春施用により地色の抜けと着色が遅れ、多施用ほど傾向が強い。有機物2トン施用を秋に行うことにより、着色の遅延を軽減できる。有機物の多施用により、リン酸は富化する。
• 平成9・指導「県中南部りんどう畑の土壌環境実態」 （PDF 35.8KB）
  西和賀地域、石鳥谷地域でりんどう圃場の土壌調査を実施した。その結果、土壌pHと石灰含量は低い傾向にあり、現行の「維持すべき基準値（暫定値）」より著しく低い圃場も見られた。逆に加里とリン酸は富化していた。土性は、いずれの地域も強粘質土壌の割合が高く透水性は低いと推定され、滞水している圃場もあった。特に、強粘質土で排水性に問題のある石鳥谷地域では、L品規格割合が低く、「マシリイ」で1割、「イーハトーヴォ」で2割であった。
• 平成9・指導「りんご『王林』に対する初期溶出抑制肥効調節型肥料の施用効果」 （PDF 17.7KB）
  りんご「王林」に対して慣行化成肥料と初期溶出抑制肥効調節型肥料を併用して春または秋1回の省力施肥が可能である。施用割合は、窒素成分比率で慣行化成肥料2：肥効調節型肥料1の割合とする。