試験研究成果書（土壌肥料）

• 令和3・指導「県内水田土壌35年間の施肥管理と化学性の変化（追補）」 （PDF 530.6KB）
  土壌機能実態モニタリング調査8巡目の結果では、全面全層施肥、基肥＋追肥体系による施肥が半数を超えていた。基肥＋追肥体系による施肥であるにもかかわらず半数以上が窒素追肥を省略していた。施肥～入水（荒代掻き前）の期間は平均で9.4日であり、15日を超えるものも18.2％あった。
• 令和3・指導「小麦栽培における緑肥作物の導入効果」 （PDF 522.7KB）
  ソルガム及びクロタラリアは7月中～下旬に播種することで、それぞれ後作小麦の播種1か月前と2週間前における鋤き込み量を確保できる。また、これらの時期に鋤き込むことで後作小麦の穂数が増加し20％程度増収するほか、土壌中の地力窒素の低下が抑制傾向となる。
• 令和2・指導「マイクロ波抽出と簡易測定キットによる土壌蓄積養分の簡易評価手法（追補）～リン酸・カリ減肥の判定～」 （PDF 623.6KB）
  本手法により可給態リン酸含量を評価する場合、水稲はリン酸濃度1mg/L以上で無リン酸栽培が可能と判定する。園芸品目はリン酸濃度1mg/L以上で補給型施肥、2mg/L以上で無リン酸栽培が可能と判断する。交換性カリ含量を評価する場合は、水稲はカリウムイオン濃度25mg/L以上で、園芸品目は40mg/L以上で無カリ栽培が可能と判定する。
• 令和元・指導「マイクロ波抽出と簡易測定キットによる土壌蓄積養分の簡易評価手法」 （PDF 670.8KB）
  マイクロ波抽出で得られた抽出液のCOD値を簡易測定キットで測定することにより、土壌の可給態窒素量を簡易に評価することができる。また、同抽出液を用いて、土壌の可給態リン酸および交換性カリ含量が減肥基準に達しているかを判定することができる。
• 平成30・指導「県内水田土壌35年間の施肥管理と化学性の変化」 （PDF 344.0KB）
  県内水田土壌35年間の調査の結果、直近の5年間では堆肥施用農家割合が3割を下回り、稲わら施用農家割合は8割を超えている。調査開始当初に比べ窒素、リン酸、カリの施用量は3～6割減少している。可給態リン酸は適正水準に収れんする一方、交換性カリは半数以上で改良目標値を下回っている。
• 平成30・指導「県内畑土壌35年間の有機物施用と化学性の変化」 （PDF 314.3KB）
  県内畑土壌の35年間の調査の結果、直近の5年間では、75％の農家が堆肥等の有機物を施用し、施用農家割合、平均施用量ともに前回調査から増加した。土壌中の石灰、苦土、リン酸には、前回調査から大きな変化はなく、カリは減少した。普通畑作物及びデントコーンでは、リン酸・カリが無施肥水準に該当する農家割合が大きく増加した。
• 平成25・普及「鶏ふん堆肥に尿素を添加したL型肥料の開発」 （PDF 236.4KB）
  鶏ふん堆肥に尿素を添加して窒素含有率を高めたL型肥料を開発した。本肥料は、家畜排せつ物の有効活用を図りつつも、窒素成分の8割が尿素由来であることから窒素の肥効と取り扱いが化学肥料並で、リン酸やカリが蓄積した圃場での利用に適し、肥料コストも2～5割低減できる。
• 平成25・指導「県内水田土壌の30年間の施肥管理と化学性の変化」 （PDF 152.7KB）
  県内水田土壌の30年間の調査の結果、直近の5年間では水稲における堆肥施用が4割を下回り、稲わら施用は増加して7割を超えている。施肥成分量はリン酸、カリが5年前の7～8割に減少している。土壌のpH、全炭素、全窒素、CECは30年間概ね一定である。可給態リン酸は約3割が無施肥可能水準にある。交換性カリは低下し、約3割が改良目標値未満である。
• 平成25・指導「県内畑土壌の30年間の有機物施用と化学性の変化」 （PDF 154.9KB）
  県内畑土壌の30年間の調査の結果、直近の5年間では約7割の農家が堆肥等有機物を施用し、10アール当たり平均施用量は約2.5トンで施用量は減少している。土壌のpH、全炭素、CECは30年間概ね一定である。交換性塩基および可給態リン酸は増加傾向で、露地野菜畑では3割以上のほ場でリン酸・カリが無施肥水準にある。一方、牧草地ではカリが低いほ場が多い。
• 平成23・普及「園芸畑作施肥設計支援シート」 （PDF 221.9KB）
  精密土壌分析値を入力することで、多様な施肥基準および減肥基準から適切な基準施肥量を自動判別し、園芸畑作の施肥設計を支援するシート（ソフト）を作成した。これにより、適切な施肥量を容易に把握することが可能になる。
• 平成23・指導「津波被災水田（無作付け）での自然降雨によるEC推移」 （PDF 45.5KB）
  津波被災水田のECは、自然降雨による積算降水量1000ミリメートル経過で、堆積層、1層とも調査地点の平均で0.6dS/mを下回る。しかし、1層の一部地点では逆に上昇する事例があり注意が必要である。ECの推移は、(1)急低下型、(2)緩低下型、(3)上昇型の3つに類型化され、堆積層下15cm、30cmの土壌硬度の影響を受ける。
• 平成22・普及「簡易土壌分析システムに対応した施肥設計支援シート」 （PDF 110.7KB）
  簡易土壌分析システムの分析値を入力するだけで、複雑な施肥基準から適切な基準施肥量の判定及び施肥設計を支援するシート（ソフト）を作成した。これにより、簡易土壌分析からの施肥設計（水稲は肥料銘柄の選定）が可能になる。
• 平成21・普及「簡易・低コストなデジタル土壌養分分析システム」 （PDF 198.2KB）
  集落営農組織や生産部会などの生産現場の農業者が、簡易かつ迅速に土壌養分を分析できるシステムを開発した。交換性塩基（石灰、苦土、カリ）、可給態リン酸、硝酸態窒素の5項目について、スキャナとパソコンを利用して測定することができる。
• 平成20・指導「有機物の連用効果と土壌養分の過剰蓄積」 （PDF 43.1KB）
  水田および露地野菜畑における有機物の連用は、基準量（水田：10アール当たり1トン、露地野菜畑：10アール当たり2トン）が適当である。基準量を超過した場合、収量性や土壌肥沃度に対する効果が少ない反面、露地野菜畑では土壌養分の蓄積を助長する。
• 平成20・指導「県内水田土壌の施肥管理と化学性の変化」 （PDF 36.0KB）
  土壌機能実態モニタリング調査（25年間）の結果、水稲における堆肥施用が約4割、稲わら施用は増加が続き6割を超えた。施肥成分は窒素、リン酸、カリとも25年間で約6割、ケイ酸は約4割に減少した。土壌炭素は25年間増減がみられない。可給態リン酸、交換性カリの増加は収まったが、各約3割が無施肥可能水準にある。pHは低下傾向、可給態ケイ酸は減少している。
• 平成20・指導「県内畑土壌の有機物施用と化学性の変化」 （PDF 95.6KB）
  土壌機能実態モニタリング調査の結果、畑では約8割が堆肥等の有機物を施用し、平均施用量は10アール当たり約3.2トンである。pH（H2O）は最近の5年間で低下傾向にある。土壌炭素、CECはこの10年間概ね一定である。交換性塩基、可給態リン酸は畑全体では概ね一定であるが、野菜畑では増加が続いている。また野菜畑ではリン酸とカリで減肥する水準にある圃場がそれぞれ約6割と8割に達している。
• 平成19・指導「バイオガスプラント由来消化液の飼料作物及び耕種作物への利用効果」 （PDF 88.3KB）
  消化液成分はプラント、採取時期によって変動する。寒地型牧草への利用は、消化液をアンモニア態窒素で慣行の施肥量と同量施用することで同等の収量が得られる。飼料用トウモロコシ、小麦及び大豆では、基肥に消化液中アンモニア態窒素で慣行と同量施用することで同等以上の収量が得られる。
• 平成18・指導「フラットベッドスキャナを用いた簡易土壌分析システムの開発」 （PDF 28.9KB）
  フラットベッドスキャナを簡易比色計として応用した土壌分析に活用できる比色分析システムを開発した。現在分析可能な項目は、アンモニア態窒素、可給態リン酸、リン酸吸収係数である。
• 平成17・指導「重量測定による家畜ふん堆肥の窒素肥効の簡易推定法」 （PDF 30.5KB）
  家畜ふん堆肥の風乾・粉砕物の一定容積の重量を測定することによって、窒素肥効の目安となるC/N比および堆肥の乾物あたりの窒素含有率を簡易に推定することができる。
• 平成16・指導「フラットベッドスキャナを用いた土壌中全炭素・全窒素含量推定キットの開発」 （PDF 72.1KB）
  フラットベッドスキャナを用いて土壌中全炭素・全窒素含量を推定するためのキットを開発した。
• 平成16・指導「液状コンポストの利用法（1）成分特性」 （PDF 55.8KB）
  液状コンポストの肥料成分は、貯留槽の層位、降雨等の影響により変動する。肥料成分の平均値はT-N=0.27%、T-P2O5=0.18%、T-K2O=0.34%であり、窒素成分の約60%がアンモニア態窒素として存在する。土壌中での窒素無機化は、鶏ふんより速やかである。
• 平成16・指導「液状コンポストの利用法（2）成分含有率の簡易推定法」 （PDF 84.2KB）
  液状コンポストのT-N、T-P2O5、T-K2Oは電気伝導度、乾物率から推定できる。また、アンモニア試験紙、簡易型反射式光度計を用いて現地でT-Nが推定可能である。
• 平成15・指導「黒ボク土畑土壌における各種堆肥の酸性化防止効果」 （PDF 24.5KB）
  黒ボク土畑地の土壌酸性化は無機窒素肥料で促進されるが、各種堆肥で緩和される。また、鶏ふんや豚ぷん堆肥による無化学肥料栽培も土壌pHを上昇させるが、その効果は10アール当たり1トンが10アール当たり2トン施用に勝る。野菜や畑作物収量はいずれの有機物施用法でも化学肥料単独よりも高まる。
• 平成15・指導「マニュアスプレッダーを用いた農作物残渣の堆肥化と利用技術」 （PDF 45.2KB）
  農場より発生する作物残渣を家畜ふん堆肥とマニュアスプレッダーを用いて切り返すと温度上昇により堆肥化が促進できる。完成した堆肥の成分濃度は牛ふん堆肥に比べてやや高まるが、栽培的には牛ふん堆肥と同様に利用できる。
• 平成14・指導「県内家畜ふん堆肥の成分特性の変化」 （PDF 34.7KB）
  近年の岩手県内家畜ふんたい肥（417点）の成分を分析した結果、牛ふん、豚ぷん、鶏ふんの順に水分とC/N比が低く、ECおよび窒素、リン酸、カリ含量が高い傾向が明らかになった。現行の指針（昭和58）と比較すると各畜種とも成分が増加し、特に豚ぷんたい肥での増加が顕著である。成分の差は副資材の違いよりも畜種・製造法の違いのほうが大きい。
• 平成13・指導「家畜ふん堆肥の品質は外観やECにより簡易に評価できる」 （PDF 40.4KB）
  現場でできる外観評価項目（臭気・形状・水分・色）を点数化し、その合計により未熟・中熟・完熟と分類した。この中で、臭気評価については発芽率に影響がみられた。堆肥のECとN・P・K濃度には正の相関が認められた。ECが『4』を越える場合は肥料的効果を考えた施用を行う。
• 平成13・指導「家畜ふん堆肥の特性評価システム」 （PDF 158.8KB）
  平成12年、13年と普及センターより集められた県内家畜ふんたい肥の成分・外観品質や発芽試験結果などの情報をもとに、たい肥を総合的に評価するシステムを開発した。
• 平成13・指導「県内水田土壌の15年間の有機物・施肥管理と化学性の変化」 （PDF 20.2KB）
  県内水田の堆きゅう肥施用農家数が減少し、稲わら施用農家数がそれを上回ったが、堆きゅう肥は多量施用事例が増えつつある。施肥量は減少傾向にあり、土壌改良資材施用量は大きく減少した。土壌中のN、P2O5、K2O可給態養分は富化傾向にあり、可給態ケイ酸は減少し土壌の酸性化が強まる傾向にあった。今後、土壌診断による適正な有機物・施肥管理が必要である。
• 平成13・指導「県内畑地土壌の15年間の有機物・施肥管理と化学性の変化」 （PDF 37.2KB）
  県内畑地土壌の有機物施用農家数は減少してきているが、依然6割程度が有機物を施用しており、その大部分が堆厩肥である。有機物施用量はばらつきが大きいが1巡目より減少している。畑土壌の化学性は有機物（T-C）、C/N比の低下とゆるやかな酸性化が進行している反面、P2O5・N・K2O・CaO等の養分蓄積が進んでいる。また、作物による有機物施用及び土壌養分の違いも大きく、有機物の適正施用及び土壌診断に基づいた適正施肥が必要と考えられる。
• 平成12・指導「平成12年度県内家畜ふんたい肥の成分特性」 （PDF 72.0KB）
  平成12年度普及センターより送付された乳牛、肉牛、豚を中心とした家畜ふんたい肥の分析を行った。畜種別では全体的に肉牛→乳牛→豚の順で水分含量が低下し、N、P、K等の成分濃度が高まる傾向が認められた。昭和58年度分析値との比較では、牛ふんたい肥はP濃度の減少、豚ふんたい肥は水分含量の低下と成分濃度の増大が認められた。管内の全データ及び利用プログラムを各普及センターに送付する。
• 平成11・指導「小型反射式光度計による硝酸態窒素の簡易測定」 （PDF 165.4KB）
  小型反射式光度計による硝酸測定の温度条件及び測定方法について検討したところ、15～30℃の範囲で測定可能であり、土壌中の硝酸態窒素の簡易測定に利用できる。
• 平成10・指導「メッシュ生産環境情報システムの開発」 （PDF 130.9KB）
  岩手県内耕地土壌図を100メートルメッシュのデータベースに加工し、さらに地形等の諸要因及び気象平年値なども併せて各種特性値を図示できるシステムを開発した。
• 平成10・指導「メッシュ生産環境情報による潜在的生産力評価法」 （PDF 116.6KB）
  メッシュ生産環境情報システムとして整備した土壌情報・気象情報・地形情報等を相互に組み合わせて、作物の潜在的生産力、つまりその場所での作物の作り易さを評価するシステムを開発した。
• 平成10・指導「土壌環境・作物分析の手引き」 （PDF 105.2KB）
  農業改良普及センターの土壌診断室で利用する土壌、作物、有機物、水質の分析マニュアルを、図解、フローチャート化し「土壌環境・作物分析法」として取りまとめた。