全国大会で紹介！岩手県の環境保全型農業と農薬使用量の低減成果

　令和7年9月4日、東京都北区「北とぴあ」にて開催された「第29回農林害虫防除研究会東京大会」において、病害虫防除課長・猫塚修一がシンポジウム「未来の農業を支える～化学農薬・防除のいろは～」に登壇し、岩手県における環境保全型農業の取り組みと農薬使用量の低減成果について発表しました。全国から118名が参加し、若手研究者を対象に農薬の開発や使用に関する現状と課題が共有されました。
　岩手県では、「エコファーマー制度」「特別栽培農産物認証制度」「環境直接支払制度」などを通じ、20年以上にわたり環境保全型農業を推進。県農業研究センターでは、化学農薬・や化学肥料の使用を抑えた「環境にやさしい栽培技術」の開発に継続して取り組んでいます。
　2021年に国が策定した「みどりの食料システム戦略」では、農薬使用量を「リスク換算使用量」で評価し、2030年までに2019年比で10％低減を目指す方針が示されました。これを受けて、岩手県内における2019年時点のリスク換算使用量を試算した結果、2009年比で39.5％の低減が確認され、これまでの取り組みが新たな評価基準でも成果を上げていることが明らかになりました。
　講演後のパネルディスカッションでは、岩手県が独自に進めてきたりんご栽培における病害虫防除技術について質問が寄せられました。特に、薬剤抵抗性の管理、天敵利用、気候変動への適応といった点に高い関心が集まりました。
　今後も当センターでは、これまでの技術成果を積極的に発信し、県産農産物の評価向上につなげていきます。

 

(病害虫防除所　次長　猫塚　修一)